■掲載データは原則、2022年５月１日時点のものです。旺文社『螢雪時代』編集部による「大学情報の公表」調査に対する大学の回答や公開資料をもとに作成しました。
また、一部の項目で、螢雪時代８月臨時増刊『全国大学内容案内号』に掲載の数値を転載している場合もあります。

【記号「―」について】
該当項目について、大学側が非公表とする場合、大学内で未集計の場合、未実施の入試区分等は「－」で表記しています。また、事情により正確な数値が出せない場合にも「－」と表記しています。

※世界的な新型コロナウィルス感染拡大の影響により、「外国人教員数」「外国人学生数」の各人数が例年の傾向とは異なる大学もあります。

専任教員数

学部に所属する専任教員の数を記載しています。助手は含めていません。原則、その大学を本務として勤務する教員数です。他大学を本務としている教員数は除いています。また、大学院・附属病院・附属研究所・通信教育部の専任教員や、名誉教授などは、ここには含めていません。ただし、大学によっては、大学院の教員の多くが学部の授業を担当していることがあります。そうした場合は、大学の回答に合わせて大学院教員も含めた数になっています。

教員一人あたり学生数

［学生数÷専任教員数］で算出しています。先生一人に対して、学生数が少なければ、それだけ密に指導を受けられると考えることができます。講義の多い文系学部よりも、実験や演習が多い理系学部のほうが教員数は多いので、教員一人あたり学生数は少ない傾向となります。

職員数

原則、正規の職員数を記載しています。短期間の臨時職員や、勤務時間が少ない非常勤職員、事務専属職員および通信教育部専任の職員は含まれていません。

外国人教員数

先述の専任教員数のうちの外国人教員の数です。

外国人教員比率

［外国人教員数÷専任教員数×100（％）］で算出。専任教員の中に外国人教員が占める割合を記載しています。

外国人学生数

学校基本調査における「国費留学生」、「私費留学生」、「留学生以外の外国人学生」を合計した人数と国籍数（地域含む）を記載しています。ただし、専攻科・別科の学生、科目等履修生・聴講生・研究生、短期留学生は含めていません。

海外協定校数

学部学生が留学できる海外協定校の国（地域含む）と学校の数を記載しています。大学間または学部間で結ばれた協定や覚書の数です。大学院生や研究者のみを対象とした協定や覚書は含めていません。

図書館蔵書数

本調査の回答時点で最新の集計数を掲載しています。学内に複数の図書館がある場合は、合計した蔵書数を記載しています。学部学生が利用できれば、短大や大学院の図書館も含んでいます。音楽メディア・映像メディア・デジタルメディアも含みます。ただし、雑誌のほか、インターネットに接続して閲覧する電子ブックの数は含めていません。

図書館貸出数

前の「図書館蔵書数」と同様の基準で直近1年間の集計数を掲載しています。

※新型コロナウィルス感染拡大の影響により、対象期間中、多くの大学が安全の観点から学生の大学への入構や図書館の利用について、制限したり、学生に自粛を求めるなどした結果、図書館貸出数（および、学生一人あたり貸出数）が例年を大幅に下回った大学が大多数でした。

学生一人あたり貸出数

［図書館貸出数÷（男子学生数＋女子学生数）］で算出。学生の図書館の利用頻度を表すひとつの指標として見ることができます。この数が多ければ、勉学などのために学生が積極的に図書館を利用していること、学生が利用しやすいように図書館に工夫がされていることなどがわかります。

就職課（キャリアセンター）の職員数

就職課やキャリアセンターなど、学生の就職サポートを専門に行う部署の正規職員の数です。教員との兼任者も含めています。休職者も含めています。大学によっては、就職課、キャリアセンターなどを置かず、学生課などが担当することもあります。

学部別入学者について

■掲載データは原則、2022年５月１日時点のものです。旺文社『螢雪時代』編集部による「大学情報の公表」調査に対する大学の回答や公開資料をもとに作成しました。
また、一部の項目で、螢雪時代８月臨時増刊『全国大学内容案内号』に掲載の数値を転載している場合もあります。

■原則、学部単位でデータをまとめて掲載し、６年制学科を併設している学部は、学科ごとの数値を掲載しています。
また、夜間主コースがある学部は、昼間主コースと夜間主コースを分けて掲載しています。

■入試関連データは、2022年度１年次入学試験の実績です。募集を停止した学部は原則、非掲載としています。

■学部の名称は原則、2022年５月１日時点での名称で表記しています。

【記号「―」について】
該当項目について、大学側が非公表とする場合、大学内で未集計の場合、未実施の入試区分等は「－」で表記しています。また、事情により正確な数値が出せない場合にも「－」と表記しています。

入学者総数

実際に入学した学生の数を記載しています。その学部で実施したすべての１年次入学試験での入学者数です。補欠入学者も含んでいます。

入学者の地元占有率

入学者数のうち、出身高校所在地の都道府県が、学部所在地と同一の入学者の割合を記載しています。

女子入学者数・割合

女子入学者数とともに、入学者に占める女子の割合も併記しています。

現役入学者数・割合

現役入学者数とともに、入学者に占める現役生の割合も併記しています。外国の学校卒業者や「高等学校卒業程度認定試験」を経た入学者数は含めていません。

一般・共テ利用

一般選抜と共通テスト利用方式（独自入試併用型も含む）を合わせた入学者数です。

総合型

学校推薦型選抜［公募制］とは別に、受験生の能力・適性や学習への意欲などを総合的に評価する入試方式（旧アドミッション・オフィス〔AO〕入試）からの入学者数です。

推薦型 公募制

指定校制、付属・系列校推薦以外の学校推薦型選抜からの入学者数です。

推薦型 指定校制

大学が指定している高校（付属・系列校以外）を対象とした学校推薦型選抜からの入学者数です。

付属系列校推薦

その大学の付属校・系列校を対象とした学校推薦型選抜からの入学者数です。付属校・系列校の生徒でも、他の入試を経た入学者はここに含めていません。

その他

上記以外の入試方式からの入学者数の合計です。大学の入試分類により、自己推薦やスポーツ推薦、社会人入試、外国人対象の入試がここに含まれている場合があります。

編入学者総数

2021年度編入学試験を経た入学者数です。大学２年次以降での編入学者数の合計です。

学部別卒業者について

■掲載データは原則、2021年度卒業者（2022年３月までの卒業者）に関する実績です。旺文社『螢雪時代』編集部による「大学情報の公表」調査に対する大学の回答や公開資料をもとに作成しました。
また一部の項目で、螢雪時代８月臨時増刊『全国大学内容案内号』に掲載の数値を転載している場合もあります。

■原則、学部単位でデータをまとめています。ただし、６年制学科を併設している学部は学科ごとに掲載しています。
夜間主コースがある学部は、昼間主コースと夜間主コースを分けて掲載しています。

■新設後４年以下の大学や学部については、卒業者を輩出していないため割愛しています。
また、募集停止後３年以上経った学部（卒業者が留年者のみの学部）も割愛しています。

■学部の名称は原則、2018年４月入学時点での名称（卒業者が、入学した時点の学部名称）で表記しています。
2018年以降、学部名称の変更や学部の改組などがあった場合は、旧学部名で掲載しています。

■大学名、設置形態（国立・公立・私立）については、現在のもので表記しています。
ここ４年間で、私立大学から公立大学化した大学、合併などによって名称が変更になった大学は、現在の名称・設置形態としています。

【記号「―」について】
該当項目について、大学側が非公表とする場合、大学内で未集計の場合、未実施の入試区分等は「－」で表記しています。また、事情により正確な数値が出せない場合にも「－」と表記しています。

卒業者総数

原則2021年4月から2022年３月までの卒業者の数です。2018年４月以前（６年制の場合2016年４月以前）の入学者も含めています。

進学者数

大学院研究科、大学学部、短期大学本科、専攻科、別科への進学者の合計数です。専修学校、各種学校、外国の学校、職業能力開発校などへの入学者は除いています。

就職者数

給料、賃金、報酬、その他の経常的な収入を得る仕事（自家・自営業を含む）に就いた卒業者および臨時的な収入を得る仕事に就いた卒業者の数です。自営業主等（個人経営の事業を営んでいる者および家族の営む事業に継続的に本業として従事する者）、無期雇用労働者（雇用期間の定めのないものとして就職した者）のほか、有期雇用労働者（雇用契約期間が1か月以上で期間の定めのある者）、臨時労働者（雇用契約期間が1か月未満で期間の定めのある者）が、ここに含まれます。労働者派遣法に基づく派遣労働者は、有期雇用労働者または臨時労働者に含めています。

臨床研修医数

医学科、歯学科のみ記載しています。医師法第16条の２および歯科医師法第16条の２にもとづく臨床研修を受ける者の数です。また、５月１日現在、臨床研修医となることが予定されている者もここに含めています。

公務員就職者数

国または地方公共団体の機関のうち、国会、裁判所、中央官庁およびその地方支分部局、都道府県庁、市区役所、町村役場など本来の立法事務、司法事務および行政事務を行う官公署で公務に就いた学生の数です。公務の分類は、「日本標準産業分類」をもとにしており、官公署で行う業務によっては、ここにカウントされない場合があります（例えば、病院や教育施設など）。

教員就職者数

就職者数のうち、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、高等専門学校、短期大学、大学、特別支援学校、その他の学校に教員として就職した学生の数です。教員の分類は、「日本標準職業分類」をもとにしています。