学部・学科

歴史

設置 1949

学科定員

学部内容

　コース制を採用し、ビジネスロー・国際関係法・法と情報・公共法務・法曹の５つのコースのなかから将来の進路に合ったコースを選択する。
◆ビジネスローコースは、企業法務や企業内法律関連業務に従事しようとする者、公益法人・非営利法人などの組織での法律関連業務に従事しようとする者、自ら起業しようとする者など、現代ビジネス社会で活躍しようとする学生を対象としている。
◆国際関係法コースは、国際的な取引・ビジネス法務に関連する業務に従事しようとする学生や各国文化、各地域文化を理解し国際社会で活躍しようとする学生を対象としている。
◆法と情報コースは、IT関連企業への就職を目指している学生を主たる対象とする。情報技術の基礎を学び、法学の基本を身につけ、情報技術と社会との関わりを理解した上で、情報技術と関連する法や、より高度な情報技術を学ぶことができる。
◆公共法務コースは、国家公務員、地方公務員、裁判所職員、および国会職員その他の法律関連専門職への就職を希望する学生を対象としている。
◆法曹コースは、裁判官、検察官、弁護士などの法曹（法律実務家）、その他の法律関係の資格取得を目指す学生を対象としている。
△新入生の男女比率（2024年）　男63％・女37％

歴史

設置 1949

学科定員

学部内容

　学部の最大の特色は、少人数の演習教育である。２～４年次の３年間で、商学専門演習と総合学際演習の２系統のゼミナールを同時履修可能としており、幅広くかつ深い教養を備えた専門職業人の育成を目指す。
　コースには、アプライド・エコノミクス、マーケティング、ファイナンス＆インシュアランス、グローバル・ビジネス、マネジメント、アカウンティング、クリエイティブ・ビジネスの７コースがある。
△新入生の男女比率（2024年）　男70％・女30％

歴史

設置 1949

学科定員

学部内容

　情報化や国際化が進む現代の多様な問題を解決する能力を備え、国際社会をリードできる人材を育成するカリキュラムを設置している。１・２年次に幅広い知識と教養を身につけるリベラルアーツ科目を履修し「基礎体力」をつける。さらに、政治学・経済学の基本科目、コース別応用科目、ゼミナールによって専門分野の学修を段階的かつ体系的に進めていく。
　少人数制のゼミナールでは活発な研究発表やディベートを通じて実践力を磨く。
　政治学科・経済学科は、政治学・経済学があらゆる社会現象、それを対象とするあらゆる社会科学の基礎に存在するという見地から、この２つの学問領域を中心に、複雑な現代社会を読み解くために必要とされるさまざまな科目を用意している。
　地域行政学科では、地域社会を支える３つの主体（地域住民・企業・自治体）とそれらが活動する場（地域コミュニティ・産業社会・行政）を対象に学び、地域運営のプロフェッショナルを養成する。
　全学科でゼミ指導型コース制を導入している。政治学・社会学、経済学、地域行政学、国際地域・文化論の４コースと、これらをさらに区分した「科目パッケージ」により科目を体系的に配置し、ゼミの担当教員の指導に基づいて、自身の研究テーマにふさわしいコース並びに科目パッケージを選択し、体系的な学びを進めていく。
△新入生の男女比率（2024年）　男71％・女29％

歴史

設置 1949

学科定員

学部内容

　文学科は、日本文学、英米文学、ドイツ文学、フランス文学、演劇学、文芸メディアの６専攻からなっている。
　演劇学専攻では、日本・西洋の演劇史、戯曲研究など、演劇論の研究を中心に教育が行われている。
　文芸メディア専攻では、さまざまな文芸に触れながら、現代の複雑なメディアに対応できる読みと表現を学ぶ。
　他の各専攻では、多彩なカリキュラムを通して、それぞれの言語・文学・文化を学ぶ。また、外国語の学習に力が注がれていて、ネイティブ・スピーカーによるアクティブラーニングを取り入れた会話や、ヒアリングなどの科目もある。
　史学地理学科は、日本史学、アジア史、西洋史学、考古学、地理学の５専攻に分かれる。
　日本史学専攻では、古代から現代までの各時代を、アジア史と西洋史学の２専攻では、それぞれアジアや欧米各地の歴史と文化を学ぶ。考古学専攻では、日本やオリエント、ヨーロッパなど世界の主要地域をカバーする専門科目が用意されている。地理学専攻は、主として実地調査に主眼を置く。
　心理社会学科は、臨床心理学、現代社会学、哲学の３専攻に分かれて地域の市民活動、環境問題など、現代の諸問題を複眼的に学ぶ。
　３専攻とも、現場に出かけ、人に会い、話を聴く「実践」を大切にする。
　哲学専攻では、西洋哲学だけでなく、日本や中国の哲学も広く視野に入れて研究を深めていく。
△新入生の男女比率（2024年）　男51％・女49％

歴史

設置 1953

学科定員

学部内容

　時代を牽引するビジネスリーダーの育成を学部の教育目標に掲げている。「グローバル経営人材」と「価値創造人材」の育成を教育理念とし、複眼的視点を持って、ローカルからグローバル、営利から非営利にわたる幅広い経営課題を発見・解決し、新しくビジネス環境を開拓し、組織体をリードできる「個」の強い人材を育成する。
　経営学科は、予測が難しい環境のなかでも、革新と創造により、企業をはじめとする経営主体の価値向上を探求できる人材を育成する。
　会計学科は、会計というグローバルビジネス言語を用いて組織体の社会的価値を創造・評価することができる人材を育成する。
　公共経営学科は、行政組織や公共サービスを担う組織を通して、社会課題を発見・解決できる人材を育成する。
△新入生の男女比率（2024年）　男65％・女35％

歴史

設置 2004

学科定員

学部内容

　既存の社会科学（法学、経済学、政治学、社会学など）、人文科学（哲学、心理学、言語学など）を「情報」「コミュニケーション」というキーワードを軸に連携させ、現代社会が抱えるさまざまな問題に対して、多角的・総合的にアプローチするための方法と枠組みを提示することを目指す学問の枠組み「情報コミュニケーション学」を学ぶ。
　学生が大学で学ぶ期間を「問題を発見し、解決する４年間」と位置づけ、学生の主体性を最大限に尊重している。人文科学、社会科学など、過去の「知の遺産」をリソース（資源）として活用しながら、自らの問題を発見・分析・解析し、再び既存の「知の体系」のなかに位置づけることが、「ガク（学・楽）の情コミ」４年間の勉学と研究の目標となる。
　そのガイドとして、「履修モジュール」がある。学部が開講する学域横断的で多様な科目を履修するに当たり、どの科目をどのような順序で履修すれば、どのような現代社会の課題にアプローチできるのかが示されている。
△新入生の男女比率（2024年）　男53％・女47％

歴史

設置 2008

学科定員

学部内容

　日本文化に対する深い理解と英語による優れた発信能力を有し、かつ異文化に対しても柔軟な理解力を兼ね備え、グローバル化した社会において、広く活躍できる国際人を養成することを教育目標とする。
　現代日本文化や、その背景となる日本の伝統文化を研究の対象とする。また、日本の文化のみならず、その発信基盤である日本の社会システム（企業・産業・社会制度）の教育研究も重要な課題としている。
　さらに、比較文化や国際関係に関する教育・研究も行う。英語によるコミュニケーション能力の育成に加え、日本語教育も重視する。
　各種留学制度を整備し、授業の一環として海外留学を促進。留学生の受け入れ、外国人教員の任用を積極的に行うなど、国籍や民族の違いを超えて共に学ぶ多文化共生キャンパスの“形成”を目指す。
△新入生の男女比率（2024年）　男34％・女66％

歴史

設置 1949、改組 1989

学科定員

学部内容

　電気電子生命学科は２専攻制となっている。
◆電気電子工学専攻では、電気電子工学の基礎を学んだ後、制御工学、電力工学、電子デバイス、通信方式、画像・音響信号処理などの専門領域を学ぶ。
◆生命理工学専攻では、電気電子工学の基礎に加えて、医用工学、脳科学、生体分子工学などの生命科学分野を、電気電子工学の視点から学ぶ。
　機械工学科では、材料力学・流体力学・熱力学・機械力学の主要４力学と、計測・制御・加工・情報などの専門科目を中心に学ぶ。実験や製図、設計などの実習面も重視している。
　機械情報工学科では、ものづくりの基盤となる機械工学に加え、電気と情報技術についても幅広く学ぶ。ハード×ソフトで技術イノベーションを目指している。
　建築学科で学ぶ内容は「建築史・計画・意匠・設計」「構造・材料・施工」「環境・設備」の３分野に大きく分けられる。建築の専門知識以外にも、理工学全般や人文・社会科学的知見も身につけられる環境が整っている。
　応用化学科では、無機化学・有機化学・物理化学・分析化学・化学工学の５つの基礎に重点をおき、フラスコからコンピュータまで扱える人材を育成する。近年では時代の要請に応じて、自然環境をテーマとした研究に取り組む研究室も多い。
　情報科学科では、コンピュータの基礎理論、ソフトウェア・ハードウェア、情報システムについて学ぶ。人文・社会科学、人間科学などとの境界領域も積極的に学ぶ。
　数学科では、代数学・幾何学・解析学を基盤に、社会現象や自然現象を解析するための数理科学リテラシーを培う。数学が社会で果たす役割を理解し、数学の力を生かしながら、中高教員や金融保険、情報システムなどの仕事を通して、社会に貢献する人材を育成することが目標である。
　物理学科では、自然現象の本質を学び、しっかりとした基礎を築いて新しい科学や社会に貢献できる人材の育成を行う。物性物理学、生物物理学、素粒子物理学などの、生命現象を含む物理現象の基本的本質を探る研究を行っている。
△新入生の男女比率（2024年）　男84％・女16％

歴史

設置 1949

学科定員

学部内容

　「人間の永続性を追求する」という基本理念に基づいて、人類にとって重要な食料資源である動植物・微生物を対象とした生命科学、環境科学、食料科学および社会科学など広い範囲にわたる学理を明らかにすることを教育理念としている。そして、研究成果を実際に現場で展開することによって、食料資源の安定的供給と有効利用の実を挙げること、人間をはじめとする全ての生物の生存に適した自然環境の整備に寄与することを重視している。
　農学科では、環境の変化に合わせた食料の安全供給を目指し、農産物や有用動物などの育成・管理方法を研究している。また、適切な栽培環境の整備や周辺地域の環境保全についても研究を行う。
　農芸化学科では、生活に密着した食品や環境の課題解決を目指し、幅広くバイオサイエンスを学ぶ。微生物を用いた環境に優しい技術の開発、健康によい食品の開発、動植物や微生物が生産する有用物質の探索などをテーマに研究を行っている。
　生命科学科では、動植物、微生物などの生命活動を分子、遺伝子のレベルから理解することを基盤として、これらを人類が直面している食料問題、先端医療、環境などの問題解決に活用することを目指す。
　食料環境政策学科では、理系学部のなかの文系学科として、「食と農」「環境と資源」を2本柱とし、食料問題・環境問題を体系的・総合的に学ぶ。少人数科目と実習科目も充実している。
△新入生の男女比率（2024年）　男49％・女51％

歴史

設置 2013

学科定員

学部内容

　現象数理学科では、自然や社会に見られる現象を、数学を用いて解明する。生物、化学、物理、経済など、さまざまな現象に隠れた数理問題を抽出し、数理と情報を駆使して解決する力を身につける。
　先端メディアサイエンス学科では、情報技術を通して未来のコンピュータの姿を考える。情報技術者としての知識を学ぶほか、人と関わるコンピュータシステムや心理やアートなど人文社会的な領域にも視野を広げる。
　ネットワークデザイン学科では、環境エネルギー、情報通信、ビジネスをはじめ、さまざまな分野に存在するネットワークが学びの対象となる。数理、情報、工学の知識とスキルを身につけ、複数分野の領域に精通した人材を養成する。
△新入生の男女比率（2024年）　男77％・女23％