【小論文対策-2-2】資料分析型小論文の回答例（悪い例・良い例）

「学習塾費」は2006年を頂点として増減を繰り返しているが、概ね50,000円から60,000円の範囲にとどまっている。一方で、「スポーツ・レクリエーション活動費」は1994年の30,000円から2016年には60,000円台へと倍近くにも増大している。

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原稿用紙を使いこなそう

設問における指定がある場合を除き、数字もアルファベットも半角表記を用いて1マスに2文字を左からつめて書き記す。

固有名詞の場合は、1マスに1字を用いる。

このことから、この23年間において、小学生の児童によるスポーツへの関心が倍増したことが読み取れる。

学習塾に通うのは、学校の勉強を補足する面のみならず、受験のためでもあるだろう。私立中学校への受験における合格へ向けて塾に通う児童は少なくない。受験は１つの産業なのだ。

スポーツに対する関心が高まってきているのは、健康増進のためには望ましいことだ。2020年に開催される予定であった東京オリンピックに向けて、スポーツ熱が高まったり、社会において健康づくりがブームになったことも、児童のスポーツへの関心が高まったことの背景にあるだろう。しかし、その熱を利用して、スポーツの産業化を推進していくことには危機感を覚える。受験と同じように加熱していくのは、スポーツを純粋に楽しむ精神を妨げる可能性がある。競争する精神も必要だが、スポーツからは互いを高め合うようなスポーツマンスピリットを学んでほしいと願ってやまない。

スポーツが受験以上に関心を集めるのはよいことだが、産業化によるリスクも警戒すべきだと私は考える。

多少の増減はあるものの高い水準を維持する「学習塾費」に対して、「スポーツ・レクリエーション活動費」は増加し続け、近年では「学習塾費」を上回るほどに変化している。

その要因としては、少子化をめぐる社会環境の変化と、それに対応するようなスポーツの産業化が考えられる。

日本において少子化が深刻化していることは多くの人が知るところである。グラフで示されている1994年から2018年までの期間も例外ではない。かつて児童たちは地域のサッカーや野球のスポーツクラブなどによってスポーツやレクリエーションを経験していた。少子化によって、この体制が維持できなくなっていく。チームのメンバーさえ揃わない事態が発生するのだ。地域社会のコミュニティーにおいて運営されていた集団が機能しなくなる。その社会変化は、児童の活動を個別化・有償参加へと移行させていく。元から個別化・有償参加であった「学習塾費」と同じようなスタイルに、学校外スポーツの質が変化するのだ。そして、その動きに対応するように、スポーツの産業化が進行する。器具や施設の拡充や、トレーナーなどの人的ケアの充実化などのサービスの競争が、消費者の支出を増大させる背景にあるだろう。

スポーツの産業化により、有償のサービスを受けられる児童と受けられない児童との差が開くことが懸念される。児童の身体状況とスポーツ産業の関係について今後も注視する必要がある。