- 私立
- 東京都
多摩美術大学
歴史
設置 1953
学科定員
計1,015 絵画195<日本画35、油画130、版画30>、彫刻30、工芸60、グラフィックデザイン184、生産デザイン104<プロダクトデザイン62、テキスタイルデザイン42>、建築・環境デザイン80、情報デザイン122、芸術40、統合デザイン120、演劇舞踊デザイン80<演劇舞踊50、劇場美術デザイン30>
学部内容
絵画学科は、3専攻制。日本画専攻は、次の世代の自由で豊かな日本画の創造を目指す。油画専攻は、絵画表現を中心に立体、インスタレーション、映像などを学ぶ。版画専攻は、木版画、銅版画、リトグラフ、シルクスクリーン・写真から選択して研究を深める。
彫刻学科は、塑造、石彫、木彫、金属、ミクストメディアなどを学ぶ。立体的に構造をとらえる力・つくる力を養い、時代に流されない強い意志と独自の視点を持ち、新たな価値を創造できる次代の人材を育成する。
工芸学科は、陶、ガラス、金属の材料を使い、手で物をつくる意味を探る。
グラフィックデザイン学科は、広告デザイン、ブックデザイン、タイポグラフィ、写真、イラストレーション、アニメーションなどの分野で活躍するアートディレクター、デザイナー、プランナー、イラストレーターを育成する。
生産デザイン学科は、2専攻制。プロダクトデザイン専攻では、生活に関わるあらゆる物のデザイン、テキスタイルデザイン専攻では、繊維を伴うあらゆる物の創作を行う。
2024年、環境デザイン学科から名称変更の建築・環境デザイン学科は、インテリアデザイン、建築デザイン、ランドスケープデザインの3つの領域があり、環境を観察して問題を発見し、デザインするカリキュラムを編成している。
情報デザイン学科は、メディア芸術(メディアラボ、イメージラボ、フューチャーラボの3分野)と、情報デザイン(経験デザイン、社会デザイン、メディアデザインの3分野)の2コース制。
芸術学科は、文化・芸術の幅広い領域を体系的に研究し、理論的に学ぶ。学芸員、教員、編集者、美術史家、批評家、アートプロデューサーなど、美術・芸術を世界に発信する人材を育成する。
統合デザイン学科は、コミュニケーションやプロダクトに限らず、ほかの諸領域を含め横断的に学ぶ。生活の営みから社会や産業を構成する「さまざまな問題に気づき、その本質を思考する力」「全体を見きわめ、多様な可能性を発想する力」「発想を具体化するための知識とスキル、行動力」を身につけ、企画力やプロデュース力を養う。
演劇舞踊デザイン学科は、演劇舞踊と劇場美術デザインの2コース制。舞台上演を支える身体の表現者と、劇場空間を演出するデザイナーの育成を目的としている。
△新入生の男女比率(2024年) 男30%・女70%
彫刻学科は、塑造、石彫、木彫、金属、ミクストメディアなどを学ぶ。立体的に構造をとらえる力・つくる力を養い、時代に流されない強い意志と独自の視点を持ち、新たな価値を創造できる次代の人材を育成する。
工芸学科は、陶、ガラス、金属の材料を使い、手で物をつくる意味を探る。
グラフィックデザイン学科は、広告デザイン、ブックデザイン、タイポグラフィ、写真、イラストレーション、アニメーションなどの分野で活躍するアートディレクター、デザイナー、プランナー、イラストレーターを育成する。
生産デザイン学科は、2専攻制。プロダクトデザイン専攻では、生活に関わるあらゆる物のデザイン、テキスタイルデザイン専攻では、繊維を伴うあらゆる物の創作を行う。
2024年、環境デザイン学科から名称変更の建築・環境デザイン学科は、インテリアデザイン、建築デザイン、ランドスケープデザインの3つの領域があり、環境を観察して問題を発見し、デザインするカリキュラムを編成している。
情報デザイン学科は、メディア芸術(メディアラボ、イメージラボ、フューチャーラボの3分野)と、情報デザイン(経験デザイン、社会デザイン、メディアデザインの3分野)の2コース制。
芸術学科は、文化・芸術の幅広い領域を体系的に研究し、理論的に学ぶ。学芸員、教員、編集者、美術史家、批評家、アートプロデューサーなど、美術・芸術を世界に発信する人材を育成する。
統合デザイン学科は、コミュニケーションやプロダクトに限らず、ほかの諸領域を含め横断的に学ぶ。生活の営みから社会や産業を構成する「さまざまな問題に気づき、その本質を思考する力」「全体を見きわめ、多様な可能性を発想する力」「発想を具体化するための知識とスキル、行動力」を身につけ、企画力やプロデュース力を養う。
演劇舞踊デザイン学科は、演劇舞踊と劇場美術デザインの2コース制。舞台上演を支える身体の表現者と、劇場空間を演出するデザイナーの育成を目的としている。
△新入生の男女比率(2024年) 男30%・女70%
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掲載情報について
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入試関連情報は、必ず大学発行の募集要項等でご確認ください。
掲載内容に関するお問い合わせ・更新情報等については「よくあるご質問とお問い合わせ」をご確認ください。
※「英検」は、公益財団法人日本英語検定協会の登録商標です。
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