2025年私立大一般選抜志願者動向分析

2025/5/21

2025年6月号より転載

2025年私立大一般選抜について、難関校を中心に、人気度を示す「志願者動向」を分析する。あわせて、難易変動の指標となる「実質倍率」の変化も見ていく。受験生数の増加率を大きく上回り、志願者は8％増。一方、合格者は絞り込まれた。

《全体解説》
志願者8％増、チャレンジ志向で難関校人気アップ
大都市圏志向が強まり、医・薬以外は文理ともに増加

受験生数を超える増加率
共テ利用方式が大幅増

『螢雪時代』では、学部学生の募集を行う全国の私立大学（583大学。通信制と専門職大学を除く）に対し、2025年（以下、25年。他年度も同様）の一般選抜の志願者数を調査した。4月中旬現在で集計した確定志願者数のデータは「221大学：約300万5千人」にのぼる。

この集計は2月に行われた各大学の独自入試（大学が独自の試験問題等で行う入試）と大学入学共通テスト（以下、共テ）利用方式を主な対象とし、2月下旬～3月の「後期募集（共テ利用を含む）」も集計に一部加えている。

その結果、私立大一般選抜の志願者数は、24年の同時期に比べ、8％増加したことがわかった。今後発表される大学の志願者数を加えても、最終的に私立大の一般選抜志願者数は7～8％の増加となる見込み（下のグラフ1）。複数の入試日程・方式等を合計した「延べ志願者数」なので、学内併願などの重複を除いた実質的な志願者数は、見かけほど増えていない可能性もあるが、全体として積極的な志願状況だったといえる。

25年の4(6)年制大学の受験生数は、24年に比べ約3％増（旺文社推定）となる見込み。また、共テの志願者も約1％増と、基礎となる数値は拡大したが、私立大一般選抜の志願者数はそれらをはるかに上回る増加率を示した。

また、入試方式別に見ると（グラフ2）、大学の独自入試は6％増、共テ利用方式は10％増、独自・共テ併用型（独自入試の指定科目と、共テの高得点または指定科目を合計して判定）は16％増と、共テを利用する方式の増加が目立つ。

このうち、独自・共テ併用型の大幅増は、早稲田大の2学部（社会科学、人間科学）が独自入試から変更した影響が大きい。

「年内入試」の競争激化と
共通テストの易化が影響

このような結果となった理由としては、次の4つのポイントが挙げられる。

（1）「私立大は易しい」の意識

文部科学省の最終集計では、私立大一般選抜全体の実質倍率（受験者数÷合格者数）は「21年2.8倍→22年2.7倍→23年2.6倍」と低下し、「私立大は易化した」との意識が浸透した。24年は2.7倍にアップしたが、いったん定着した意識を変えるには至らず、難関～中堅上位校へのチャレンジ志向に結びついたと見られる。

とはいえ、一方では強い現役志向から、入学する可能性が低い大学は除きつつ、合格確保校の併願を若干増やす傾向も見られた。

（2）共通テストが3年連続で易化

新課程初年度の共テの平均点が、24年に比べアップ（＝易化）したことも大きかった。3年連続で共テが易化した影響は、私立大の共テ利用方式（独自との併用方式を含む）にも及び、共テ本試験日の前に締め切る「事前出願」の日程・方式では23・24年の易化が、後に締め切る「事後出願」の日程・方式では25年の易化が、それぞれ追い風となり、いずれも志願者増に結びついた。国公立大志望者が共テ利用方式で大都市圏の私立大への併願を増やしたのに加え、私立大専願の難関校志望者も独自・共テ併用方式で併願を増やした模様。また、独自入試についても、受験生が自信を持ち、チャレンジ校へ出願する後押しになったものと見られる。

（3）「年内入試」人気の影響

一方、強烈な現役志向から、「早く、確実に」合格を確保するため、学校推薦型選抜（以下、推薦型）・総合型選抜（以下、総合型）、いわゆる「年内入試」の志願者が大幅に増えたことが、一般選抜にも影響した。推薦型・総合型合計で志願者17％増（24年12月末現在：115大学集計）。特に首都圏で、大東文化大、東洋大など「学科試験中心、併願可」の方式の導入が相次ぎ、競争が激化した。一方、合格者も7％増となり、入学手続率も良好だった模様。その結果、次の3つの現象が一般選抜の志願者数を押し上げた。

推薦型・総合型が倍率アップ（＝難化）、不合格者が例年より多く発生し、再挑戦組として2月の一般選抜に流れ込んだ。
「併願可」の方式で合格を確保して本命校の一般選抜合格を目指す、京阪神では一般的な併願パターンが首都圏でも増えた。
一方で、年内の入学手続者が増えた中堅上位～中堅校は、定員超過を避けるべく、2月の一般選抜の合格者を絞り込む必要が生じた。その結果、さらなる不合格者が例年より多く3月の一般選抜に流れ込んだ。