学部・学科

歴史

設置 1949、改称 1963

学科定員

学部内容

　現代経済学科では、グローバルに通用するミクロ・マクロ両面の経済理論と、実証分析のツールとしての統計学を、基礎から段階を踏んで体系的に身につける。自分が関心を持った現実の経済問題を、データをもとに分析する力を養う。
　２年次からゼミに所属し、３年次にはゼミ指導教員のアドバイスも受けて４つのプログラムから選び、専門分野を掘り下げる。
◆経済政策プログラムでは、政府や自治体の政策とその変遷、企業活動や市民生活との関係などを学び、政策を分析し、評価・立案する力を養う。
◆企業産業プログラムでは、企業の行動原理、個別産業や産業技術の発展、産業構造の変化などを学び、企業のあり方や産業社会の明日を見通す。
◆金融プログラムでは、金融取引や資金調達の最新トレンドを踏まえながら、金融機関の行動、企業や政府の財務活動などについて理解を深める。
◆経済理論プログラムでは、より専門的な経済理論や統計学、計量経済学を学び、理論面から、また計量的なテクニックを用いて経済社会を分析する。
　生活環境経済学科では、地域・都市、自然環境、福祉システム、働き方など、「生活の質」に関わる課題を経済学の視点から発見し、公共的・社会的サービスや地域ビジネスを通じて、また市民として「生活の質」の改善に貢献できるマインドを養う。
　２年次からはゼミに所属したり、４つのプログラムから専門分野を選んで系統的に学んだりすることができるため、早ければ３年次終了時点で「プログラム修了証」を取得することも可能となっている。
◆地域・環境プログラムでは、都市や地域社会の課題、また持続可能な社会のあり方について理解を深め、自治体や地域経済の活性化に貢献できる専門性を高める。
◆福祉・労働プログラムでは、社会保障や雇用システムの現状を学び、いかに充実した福祉や働き方を実現するかを探る。
◆社会経済史プログラムでは、日本や西洋の経済史に加え、地域、都市、福祉、労働といった多様な視点から、今日の社会の成り立ちを明らかにする。
◆経済システム・理論プログラムでは、労働力、情報、資金、モノが国境を越えて移動する経済システムを理解した上で、地域経済はどうあるべきかを考える。
　国際経済学科では、経済学の基礎的理解の上に、歴史・社会・政治・文化をも取り込み、学際的に国際経済の諸問題を学ぶことができる。具体的には、世界各国・地域の経済・社会システムを理解する「地域研究」、国際協力、環境、資源・エネルギー、外国人労働者といった世界共通の問題を対象とするとともに、さまざまな地域の比較研究を行う「問題群研究」などのユニークな科目群からなる。
　１年次から４年次まで取り組む「地域言語」では、「経済時事英語」に加えて、英語および英語以外の外国語による「国際事情」が設けられている。さらに「海外特別研修」は、夏期休暇を利用して海外調査・研修を実施するために設けられた科目であり、現地での体験から学ぶ機会が設けられている。このほかに、２年次から履修することができるゼミでは、世界の主要地域と主要課題をほぼ網羅する多様なテーマの選択肢を用意している。
△新入生の男女比率（2026年）　男71％・女29％

代表的な学べる学問