個々の大学や学部等の志願者増減や難易変動は、共通テストの難易など全体的な傾向の他に、科目等の変更や新増設、定員増減など、次の7つの要素が、複合的に影響して起きることが多い。「大予測!2025年一般選抜の難易変動はこうなる!? PART 2 地区別予測」を読む上で参考にしてほしい。
文中、共通テスト=共テ、個別学力検査等= 2次、学校推薦型選抜=推薦型、総合型選抜=総合型、と略した。
前年度の急激な志願者増や倍率アップは敬遠材料に、逆に志願者減や倍率ダウンは人気アップの要因となりがち。さらに、1年おきに増減を繰り返す「隔年現象」も見られる。志願者の増減が起きる、最も多いパターンだ。

入試科目数が増えると志願者減、減ると志願者増に結びつく傾向がある。また、国公立大では、2次に小論文や面接を課す場合、対策が立てにくいため、敬遠される傾向がある。さらに、2段階選抜の新規実施や廃止、予告倍率の緩和・引き締めも、志願者増減に結びつくことが多い。この他、共テの科目ごとの平均点アップダウンも、その科目の配点が高ければ、志願者の増減に結びつく。

学部・学科等の増設・改組や定員の増減、方式・日程間の募集人員の移動、一般選抜から推薦型・総合型へ(その逆も)移すなど、募集人員を増減した場合、それにあわせて志願者が増減することが多い。

入試方式や日程等を新たに実施する場合は、志願者増につながる。最近は、英語外部検定利用(独自試験や共テの英語の代わりに、外部検定のスコア・級を利用できる制度。大学により、出願資格・得点換算・加点など扱いは異なる)の導入が目立つ。一方、2年目になると、反動で志願者が減ることが多い。

日程変更や新方式実施などで新たな日程重複が生じたり、逆に解消したりする場合、志願者増減に結びつくことが多い。

学費値下げ(「私立→公立」へ移行する場合も含む)、受験料割引制度や奨学金・特待生制度の導入は、経済面で苦しむ受験生の人気を集めるため、志願者増の要因となる。

ある変動要因が間接的に影響するもの。志願者が急激に増減した大学・学部や、新増設の大学・学部などがあると、近隣の大学や学内の他学部で、玉突きのように変動が起きる。


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