2025年 私立大一般選抜 志願者動向分析 (2/3ページ)

地区・系統ごとに見ると？

大都市圏志向が強まる
理系で資格離れの傾向

下のグラフ3で全国6地区ごとの志願動向を見ると、大都市圏を擁する関東・甲信越、北陸・東海、関西、九州が増加したのに対し、北海道・東北、中国・四国は減少。コロナ禍がほぼ終息したことから、大都市圏志向も強まり、「コロナ以前」の水準に戻ったといえる。近年の易化傾向を見越してチャレンジ志向が強まり、国公立大の後期縮小もあって、首都圏や京阪神の難関～準難関校への併願が増えた模様だ。

次に、下のグラフ4で学部系統別の志願状況を見てみよう。近年続いていた「文低理高」傾向が24年に一転、文系が人気復活。25年もその傾向は継続し、法、経済・経営・商の大幅増など、文系が軒並み人気アップ。就職事情の好転に加え、ここ数年の減少傾向の反動などが要因と見られる。一方、情報科学系の新増設が相次いだ理・工をはじめ、理系も概ね増加傾向のため、全体的に高水準の「文理均衡」となった。

ただし、医、薬が前年並み、農・水畜産・獣医も微増に留まり、相対的に「理系の資格志向」は弱まったといえる。

日本大・関西大が大幅増
上智大・専修大がやや減少

ここから、各大学の志願状況を見ていこう。表1では、志願者数（大学合計：4月中旬現在）の多い順に、上位20大学を示した。志願者数の合計は、全体（221大学：約300万5千人）の約54％と半数以上を占める。

特筆すべきは、初めて志願者数トップになった千葉工業大（14％増）。5年連続で共テ利用方式の受験料を免除、独自・共テ併用のSB日程で方式を複線化したことも要因と見られる。

表1以外の大学も含め、首都圏や京阪神の難関～中堅上位校では、チャレンジ志向の強まりから、志願者増が多数を占める。

【首都圏】難関～準難関校では、学習院大（13％増）・国際基督教大（32％増）・中央大（12％増）・立教大（11％増）が大幅増、青山学院大（8％増）・慶應義塾大（7％増）・東京理科大（9％増）・法政大（3％増）・明治大（6％増）・早稲田大（7％増）も増加。全体的に共テ利用方式の増加が目立つ。また、国際基督教大は一般A方式を3タイプに分割したことが人気材料になったと見られる。

一方、上智大（2％減）はやや減少。前年の志願者11％増と合格者絞り込み（6％減）による倍率アップの反動と見られる。

いわゆる「日東駒専」は、東洋大（11％増）・日本大（22％増）が大幅増、駒澤大（6％増）も増加したが、専修大（4％減）はやや減少した。日本大は前年の大幅減（23％減）の反動と見られる。

【京阪神】いわゆる「関関同立」のうち、関西大（10％増）が大幅増、関西学院大（7％増）・同志社大（3％増）も増加したが、立命館大（1％増）は微増に留まった。関西大は情報系学部増設と前年の反動、関西学院大は共テ利用1月出願の新方式導入（情報必須の8科目型、理系4学部で3教科型）が志願者増の要因と見られる。

また、いわゆる「産近甲龍」では、甲南大（37％増）が2年連続で大幅増、京都産業大（4％増）・龍谷大（6％増）・近畿大（7％増）も増加した。甲南大は一般前期の試験日程繰り上げ、逆に一般中期の繰り下げなどが主な要因と見られる。

受験生の経済的負担軽減や
英語外部検定利用で大幅増

表2では、志願者1,000人以上で、構成する全学部が志願者数を発表した大学について、増加率が高い順に上位20大学を示した。

このうち13大学で前年の志願者減や倍率ダウンの反動がベースにあり、さらに入試の変更や学部・学科増設などが複合的に作用した結果といえる。例えば増加率トップの実践女子大は、学部増設、1月下旬の試験日程新設、そして前年の合格者大幅増による倍率ダウンの反動が、志願者が約3.5倍に膨れ上がる要因となった。

注目したいのが、前述の「受験料定額制」導入だ。表2では、桜美林大・東京工科大・立正大が該当し、受験生の経済負担軽減につながるため、いずれも爆発的な志願者増の要因となっている。

また、甲南大・京都橘大は共テ併用方式の新規実施、國學院大・実践女子大・東京工科大・日本大は英語外部検定利用の導入・拡充が、大幅増の一因となっている。

この他、名古屋葵大（旧：名古屋女子大）の大幅増は、共学化の成功例として注目される。

國學院大・明治学院大など
準難関に次ぐクラスが高人気

ここまで紹介した大学以外について、各地区の志願状況を見てみよう。

（1）首都圏

準難関～中堅上位校では、國學院大（21％増）・武蔵大（11％増）・明治学院大（32％増）の大幅増が注目される。準難関校に次ぐクラスの目標校として人気を集めた模様。獨協大（9％増）・成蹊大（4％増）も増加したが、前年の反動か、成城大（9％減）は減少した。また、女子大上位校では日本女子大の11％増に対し、津田塾大は4％減、東京女子大（24％減）は大幅減となった。

理工系中心の大学では、千葉工業大の他、工学院大（15％増）が大幅増、芝浦工業大（9％増）・東京電機大（4％増）・東京都市大（3％増）・東京農業大（7％増）も増加した。

中堅校では、亜細亜大（20％増）・東京経済大（18％増）が大幅増、大東文化大（6％増）も増加。一方、神奈川大（13％減）は大幅減、拓殖大（7％減）・玉川大（6％減）も減少した。また、女子大では昭和女子大（13％減）・東京家政大（28％減）の大幅減、大妻女子大（5％減）・共立女子大（4％減）の減少に対し、学習院女子大（20％増）の大幅増が目立つ。26年に予定される学習院大との統合を見据えた「先物買い」として、24年に続き人気を集めたようだ。

（2）京阪神地区

主な女子大では、甲南女子大（33％増）の大幅増、同志社女子大（7％増）の増加に対し、京都女子大（21％減）が大幅減、神戸女学院大（7％減）・武庫川女子大（7％減）も減少と明暗が分かれた。

また中堅校では、京都橘大（36％増）・追手門学院大（10％増）・大阪経済大（13％増）・関西外国語大（26％増）・神戸学院大（20％増）が大幅増、大阪工業大（4％増）・桃山学院大（7％増）も増加。一方で、大阪経済法科大（13％減）・大阪産業大（28％減）・摂南大（28％減）は大幅減となった。

（3）その他の地区

国公立大との併願が多い各地域の主要大学のうち、北海学園大（11％増）・中京大（10％増）・岡山理科大（12％増）・九州産業大（14％増）・西南学院大（14％増）が大幅増、愛知大（7％増）・南山大（2％増）・名城大（8％増）・福岡大（9％増）も増加した。一方で、広島修道大（20％減）は前年の55％増の反動から大幅減、東北学院大（5％減）も減少した。