日本大学

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文理学部

人文・社会・理学の分野を融合した複合的な教育と研究を実現

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Overview

概 要

学部のカタチ

日本大学の教育の理念「自主創造」のもと、文理学部では「文」と「理」の融合を特色とした教育と研究を行っています。とりわけ、総合的・学際的な教育を基礎として、教養教育と専門教育を有機的に結び付ける教育を目指します。文理学部の教育目標は、グローバル化した21 世紀を生き抜き、国内外で専門的知識を生かし、自由でしなやかに社会をリードしていく多様性を持ち、意欲的で個性的な学生を養成することにあります。新たな「知」の再構築が求められている現代社会で、ゆるぎない信念と未来への希望をもって「質の高い教育」と「きめ細かい学修支援」を実現します。

人文系

哲学科

哲学科

哲学科は、人間に対するより深い理解と普遍的価値の創造を目指し、古今東西の哲学・宗教・倫理・美学の思想を全人類的視野に立って研究する、斬新な教育システムを備えています。
主として思想史・概論・特殊講義・演習というカテゴリーに基づき、人間の知識や存在の本質について考察する「哲学」、人間の信仰を知的対象とする「宗教学」、道徳の原理を探る「倫理学」、美と呼ばれているものの内実を問う「美学」を4本の柱に講義を編成。それらの教育を通し、幅の広い視野でものを見、考えることのできる認識力と思考能力の養成を目指しています。演習では原典主義を貫き、英語をはじめ、ドイツ語、フランス語のほかに、ギリシア語、ラテン語、パーリ語、サンスクリット語の教育にも力を注いでいます。なお、哲学科では、社会・公民・宗教の教員免許(高等学校第1種、中学校第1種・第2種)と司書の資格を取得できるほか、学芸員コースも開設されています。哲学科の卒業生は、あらゆる分野で活躍していますが、特に教育・出版・情報・ジャーナリズム・行政などの分野に有為な人材を数多く輩出しています。

史学科

史学科

史学は、高校までの歴史と異なり、過去に起きた出来事を“証明”することから始まります。史学科では、歴史学や歴史研究の技術を学び、史・資料の収集や講読、研究を通じて専門性を高めていきながら、社会や人間の営みを長期的かつ複眼的な視野でとらえられる人材を養成します。
1年次では、歴史学全体や日本史・東洋史・西洋史・考古学の基礎を学修し、2年次から個々の関心に応じ、より専門的な講義を履修します。3・4年次では、研究テーマに即して、政治学・社会学・経済学・文化人類学などのさまざまな方法論も取り入れ、卒業論文の執筆を進めていくことで、歴史学にとどまらない学際的な素養もおのずと身に付いていきます。

国文学科

国文学科

国文学科は2024年に創設百周年を迎えました。
現在の国文学科は、日本文学・日本語学の2つの分野を軸に構成されています。1年次から専門分野の基礎を学び、2年次以降は専門科目を幅広く学修し、日本の言葉と文化について理解を深めます。3年次からはゼミナールに所属し、卒業論文の執筆を最終目標として、担当教員から専門的な指導を受けます。国文学科の特色の1つは、各分野の専任教員がそろっていることです。日本文学の分野では、全ての時代(上代・中古・中世・近世・近代・現代)の文学について専門の教員がいます。日本語学の分野では、日本語史と現代日本語学のそれぞれについて専門の教員がいます。これらの専任教員が、学生の興味・関心に合わせて手厚い学修指導をおこなっています 。

中国語中国文化学科

中国語中国文化学科

大きく変動する国際情勢を見据え、中国語を身に付け、中国語圏の文化・歴史・社会を多角的に学びます。少人数クラスによる中国語授業や台湾での語学研修など、集中的な中国語教育プログラムで着実に中国語力を身に付けます。その力を基礎として、古典から中国・台湾・チベットの現代文学や中国史、中国語圏の映画、少数民族、ジェンダーといった多角的なアプローチで中国語圏への理解を深めます。

英文学科

英文学科

英文学科は英語の高い運用能力を培い、英米を中心とした英語圏の言語・文学及び思想・文化の研究を通して、人間について深く探究する学科です。私たちの最終的な目標は異文化に対する柔軟な理解力を持ち、自己のアイデンティティを確立した人物を養成することです。1926年の創設以来、90年以上の歴史を誇る英文学科は、世界のさまざまな舞台で活躍できる人材の養成を目指し、以下の3つを教育目標として掲げています。
第1の目標は、英語の運用能力を高めること。第2の目標は、英語という言語の仕組みと働きを十分に理解し、「ことば」としての英語の感覚を磨くこと。第3の目標は、英米を中心とした英語圏の文学作品を通して、人間を探究すること。以上の教育目標を達成するため、英文学科は多様性に富んだカリキュラムを用意しています。皆さんが、やがて社会に向かってはばたいていかれるとき、英文学科での学修や経験の蓄積が無限の可能性を秘めた力強い翼となって国際的な舞台への飛翔を助けてくれることでしょう。

ドイツ文学科

ドイツ文学科

社会のグローバル化が進むいま、ドイツ語圏について学ぶことは非常に有益です。なぜなら、ヨーロッパの重要な文化圏として発展してきたドイツ語圏について学ぶことで、ドイツにとどまらず、ドイツから見たヨーロッパや、日本を含めた世界へ広がる多角的な視野を身に付けることにつながっていくからです。ドイツ文学科の教育の柱は、文学・語学・文化の3つです。文学では、中世以降のドイツ・オーストリア・スイスの文学を扱い、語学では、ドイツ語の持つ性質や機能を多角的に研究します。文化では、思想・政治・歴史・社会問題や、演劇・映画・音楽・舞踏などの芸術に関わる時代背景を検証します。また、ドイツ語ネイティブ教員による授業を通じて、実践的なドイツ語を基礎から修得できます。
希望する学生には、ドイツ語圏の研修機関での、夏期海外語学研修プログラムも用意しています。

社会系

社会学科

社会学科

文理学部社会学科は、我が国の私立大学における最初の社会学科として、1920年に創設されました。近年では、2004年に、社会調査の専門家を養成するための「社会調査士コース」を設置し、さらなる充実を図っています。そして2020年度より、さらに充実した新しいカリキュラムがスタートしました。
社会学とは人と人、人と社会、社会と社会の関わりを研究する学問です。しかし、現代社会ではこうした関わりが複雑化、多様化しており、多くの問題に直面しています。社会学科では、このような状況に対応できる柔軟な知性と感性を養うことを目指しています。そして最終的には、「基礎となる理論を理解し、調査をはじめとする研究法を修得して現状を分析し、それらを踏まえて企画立案ができる人材」を育てることが目標です。

社会福祉学科

社会福祉学科

社会福祉は、現代社会において一人ひとりが幸せに、より良い暮らしができる社会をつくるための学問です。近年、社会が複雑化・多様化し、日々の生活を送る上で、さまざまな困難や課題を抱えている人々が増えています。社会福祉学科では、そうした人たちへの支援に必要な知識・技術・福祉マインドを実践的に学べるカリキュラムを用意し、問題の改善に向けた社会への働きかけのほか、個別具体的な支援を担うことのできる専門家(社会福祉士など)や、これからの福祉社会を担う人材を育てます。

教育学科

教育学科

教育学科は、「教育」について原理的かつ総合的に学修することにより、教職はもとより多様な分野において活躍しうる人材の養成を目指しています。「教育」に関する幅広い視野を備えた多くの優秀な教員を擁し、研究と教育に力を注いでいます。また教育学科は、教育学の専門教育に力を尽くすとともに、文理学部に設置されている [教職コース][司書教諭コース・司書コース]及び[社会教育主事コース]などの資格付与コースの運営において、重要な推進役を務めています。

体育学科

体育学科

体育学科では、中学・高校の保健体育教員やスポーツ指導者、研究者など広く社会に貢献できる科学知・実践知を身に付けます。実習系の授業では自らの技能を高めつつ指導者としての知識・技術を修得。理論や演習の授業では、各分野を究めた教員の指導のもと、体育・スポーツ・健康科学に関する知識を高めます。

心理学科

心理学科

心理学科では、認知心理学・社会心理学・生理心理学・臨床心理学・老年心理学・環境心理学など、心理学のほぼ全ての領域をカバーし、段階的・実践的に学べるカリキュラムを用意しています。基礎と応用の両分野でバランスの取れた心理学の知識を身に付け、社会に貢献できる人材を目指します。また国家資格である公認心理師を目指す公認心理師コースは2年次から履修可能となり、大学での卒業時の要件を満たすことができます。

地理学科

地理学科

地理学が目指すのは、自然環境や人々の暮らしを理解することにより、地域の諸問題を解決に導くことです。講義・実験・フィールド調査からなるカリキュラムで、学生自らが課題を設定して情報収集、地図表現、現地調査を行い、その結果を分析・考察するといった実践的な教育を推進しています。また、地理学を学ぶ上で最も大事なのは現地に行くことです。そのため地理学科では、多くの実験、実習、演習科目が用意されており、講義で得た知識や方法を実践しながら学ぶことができます。特に、日帰りを含めて年間10回程度実施している野外調査は、現地調査の基本や機材の使い方を学び、実践する貴重な場となっています。

理学系

地球科学科

地球科学科

全国の私立大学では数少ない、地球科学を幅広く学ぶことができる学科です。1年次の導入科目では、高等学校の地学の内容を含む地球科学を基礎から学びます。「固体・流体地球科学基礎実験1」では、実習を通して地球科学の基本的な調査法を身に付けます。問題解決能力や実行力などを養う演習・実験・実習などのさまざまなトレーニングを行う科目により、4年間を通じて地球についての好奇心を満たしながら地球科学の知識を身に付けられます。地球環境や自然災害などに関連した専門職をはじめ、さまざまな職業に役立つ経験を積むことで、多くの卒業生が技術者の世界で活躍し、社会的な評価を受けています。

数学科

数学科

数学は自然科学・社会科学の基礎を担うと同時に、社会や産業などの変化に対応しながら絶えず変化し続けています。
時代に大きな変化があったときには、既存の知識にとらわれずに変化に対応するための考える力、それを周りに伝える力が必要とされます。
数学科では、1年次から始まる少人数のゼミによる授業を中心に数学を通して考える力・伝える力を鍛えられるようなカリキュラムを組んでいます。
1、2年次では全ての数学の基礎となる命題と論理を学ぶとともに、線形代数や微分積分を中心に学んでいきます。
3年次から始まる本格的なゼミでは高校で学ぶ微分積分をもとに関数を研究する解析学、より抽象的な図形や空間を研究する幾何学、方程式やベクトルの一般化を研究する代数学、数学教育学から分野を選択し、専門的な内容を学ぶことになります。それ以外にもプログラミングを専門に学ぶゼミも開講されます。
また、本学科卒業生である現役の教員を招いての教職セミナーも実施されています。

情報科学科

情報科学科

情報科学科では、コンピュータや数理に関する科目を通して、「IT(情報技術)」を学び、研究します。また、学修・研究を通して「論理的思考力」「自主性」を養い、これからますます変化し複雑化する世界で求められる「問題解決能力」「創造力」を発揮できる能力を身に付けます。1・2年次にプログラムと数理の基礎を反復して学び、論理的にものを考える力を養います。3・4年次には研究室単位で少人数教育を行い、自主的に研究テーマを選び解決策を模索します。「人工知能」、「データサイエンス」、「自動作曲ソフト作成」をはじめとする情報科学の幅広い分野から研究テーマを学び、指導教員の下で卒業研究に取り組みます。こうして養成される「問題解決能力」と「創造力」は実社会の要求に応えるものになります。

物理学科

物理学科

素粒子から宇宙にわたる森羅万象を、少数の基本的な法則や原理から解明する自然科学の基幹分野が物理学です。その物理学に関して、理論と実験をバランス良く学べるのが、文理学部物理学科です。定員わずか70名と少人数であり、理論系教員と実験系教員が協力して、親切丁寧に指導・教育・研究を行っています。1・2年次は、物理を理解するための数学のトレーニングから始め、ニュートン力学、電磁気学といった古典物理学を学びます。3年次に進むと、相対性理論、量子力学、統計物理学などの現代物理学の諸法則を学び、4年次での研究室配属で初めて理論系研究室と実験系研究室に分かれます。卒業後の就職先は、メーカー・IT・金融・サービスなど多岐にわたります。教職課程を履修し中学・高校の理科の教員として活躍する人も数多くいます。また、大学院に進学し専門的な研究を行う人もいます。

生命科学科

生命科学科

生命科学科は、興味深いさまざまな生命現象を分子・細胞から生態系のレベルまで幅広い観点で学ぶことができる学科です。実際の生命現象を見て、触れて、感じることを通して学び、理解を深め、未来の生命科学の発展に貢献できる人材を養成することに努めます。「生命科学」は進歩が著しく社会的関心も高い分野の1つです。人や環境にやさしい社会の実現のためにも、我々自身を含めた生命の世界をいっしょに探究しませんか。

化学科

化学科

化学は、合成繊維、プラスチック、医薬品、半導体など、現在の社会にとって欠かすことができないさまざまな物質を創りだす、夢のある学問です。また、化学は資源やエネルギー源の枯渇、食料不足、人口問題、環境汚染など21世紀の人類が繁栄してゆくために解決しなければならない諸問題に対して大きな役割を果たすことが期待されています。このような化学に対する期待に応えるために、化学科では広い視野に立って将来の化学及び科学技術の発展に貢献できる人材を養成しています。化学の基礎と実験を重視し、有機化学、無機化学、物理化学、生物化学、分析化学、地球化学などの幅広い研究分野を対象として教育・研究を推進しています。

Characteristic

学部TOPICS

BUNRI融合のカリキュラム

文理学部では人文系・社会系・理学系のさまざまな学問が1つの学部に集結し、専門・専門外を問わずどんな興味・関心にも応えられるよう多数の科目が用意されています。卒業の単位として必要な、全学共通教育科目、総合教育科目、外国語教育科目、基礎教育科目、学科専門科目の分類以外に、主に資格取得を目的とした6コース科目(教職コース・司書コース・司書教諭コース・学芸員コース・社会教育主事コース、日本語教育コース)を設けています。

●教職コース
中学校・高等学校などの教員を目指すコースです。教職コースで所定の単位や実習を修得すると、中学校教諭と高等学校教諭の一種免許状が取得できます。
また2023年度より特別支援教諭免許状の課程も開設しています。

●司書コース
司書とは、公共図書館における専門職のための国家資格です。所蔵資料の収集、目録の整備、質問への回答・調査が主な業務となり、コンピュータスキルも必要となります。この資格は、大学図書館、企業・研究機関の資料室において評価されることもあります。

●司書教諭コース
司書教諭とは小学校・中学校・高等学校などの学校図書館で、児童・生徒の読書指導や、図書の選択・購入に携わる教員のことです。この資格を得るためには、教員免許状の取得が必要です(教科は問いません)。「学校図書館法」において司書教諭の必置が定められるなど、司書教諭への期待や役割が大きくなってきています。教職を目指す人にとって、司書教諭の資格取得は大きな力になるでしょう。

●学芸員コース
学芸員は、博物館、美術館、水族館、動物園などの資料の収集・保管・展示、及び調査研究などの業務に関わる仕事をする専門職です。文理学部には資料館があり、博物館実習を実践的に学べる環境が整っています。

●社会教育主事コース
社会教育主事とは、都道府県や市町村の教育委員会や公民館などに置かれる専門的教育職員です。地域社会で行われる学習・文化・スポーツ活動などの社会教育を行うものに助言をしたり、講座やイベントなどを企画・運営します。いわば、社会教育のスペシャリストです。

●日本語教育コース
日本語教育コースは「登録日本語教員の資格取得に係る経過措置における日本語教員養成課程等の確認」を受けています。専門職として本格的に日本語教員を目指す人はもちろん、人文系・社会系・理学系の学科を問わず、自身の専門を深めながら日本語教育の知識とスキルを獲得したい人も歓迎します。

Certificate & Course

取得可能な資格 & 卒業後の進路

【取得可能な資格】

〇哲学科、史学科、国文学科、中国語中国文化学科、英文学科、ドイツ文学科、社会学科、教育学科、体育学科、地理学科、地球科学科、数学科、情報科学科、物理学科、生命科学科、化学科
⾼等学校教諭免許状、中学校教諭免許状、学校図書館司書教諭

〇史学科
学芸員
〇中国語中国文化学科
中国語検定、中国語コミュニケーション検定TECC
〇英文学科
実用英語技能検定(英検)、TOEIC(R)、TOEFL(R)
〇ドイツ文学科
ドイツ語技能検定
〇社会学科
社会教育主事、社会調査士
〇社会福祉学科
社会福祉士、社会福祉主事、児童福祉司、身体障害者福祉司、知的障害者福祉司、スクールソーシャルワーカー
〇教育学科
特別支援学校教諭免許状、司書
〇体育学科
初級パラスポーツ指導員、キャンプインストラクター、JATI認定トレーニング指導者、アシスタントマネジャー
〇心理学科
公認心理師(卒業後,所定の大学院修了または実務経験が必要)、認定心理士
〇地理学科
測量士補、地域調査士、GIS学術士
〇地球科学科
測量士補
〇化学科
毒物劇物取扱責任者


【卒業後の進路】

<哲学科>
青森テレビ、凸版印刷、法蔵館、西武百貨店、イトーヨーカ堂、ダイエー、東急、ミニストップ、三井住友銀行、りそな銀行、群馬銀行、新潟県労働金庫、中央労働金庫、三菱証券、京葉銀行、横浜信用金庫、千葉銀行、野村証券、住友林業、鹿島、東芝、富士通、九州電力、セガ、ネッツトヨタ東京、富士ゼロックス、USEN、ニトリ、富士屋ホテル、ホテル日航東京、ツツミ、ミキモト、東京マイコープ、ラオックス、オンワード樫山、はせがわ、コージーコーナー、カプコン、リコー販売、レリアン、ニコル、テルモ、ゼブラ、光通信、厚生労働省、経済産業省、総務省(郵政事業庁)、関東財務局、東京都(高校図書館司書)、あきる野市、調布市、青森県庁、町田市、海老名市、旭市、結城市、警視庁、茨城県警、航空自衛隊、財務省東京税関、北陸先端科学技術大学院大学、公立高等学校(千葉、山梨、宮城、山形)、嘉悦女子高等学校、日本大学櫻丘高等学校、日本大学鶴ヶ丘高等学校、日本大学豊山女子高等学校、日本大学文理学部、日本大学法学部、学習院大学 など

<史学科>
進学(日本大学大学院 他)、飛鳥建設、アシックス、伊勢丹、イトーヨーカ堂、大塚商会、クボタ、佐川急便、JTB首都圏、綜合警備保障、そごう、ソフトバンクBB、高島屋、タマホーム、中央出版、ティファニーアンドカンパニー、デーリー東北新聞社、デニーズジャパン、トーハン、東京急行電鉄、東京ゼロックス、東武鉄道、西日本旅客鉄道、日能研、日本ハム、日本マクドナルド、東日本旅客鉄道、北海道国際航空、読売旅行、ルイ・ヴィトン・ジャパン、共済火災海上保険、西武信用金庫、損保ジャパンひまわり生命保険、第一生命保険、ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、三菱東京UFJ証券、武蔵野銀行、八千代銀行、ゆうちょ銀行、岩手県庁、宇都宮市役所、神奈川県警察本部、川崎市教育委員会、群馬県警察本部、群馬県庁、経済産業省、警視庁、厚生労働省社会保険庁、埼玉県警察本部、財務省関東財務局、財務省東京税関、静岡県警察本部、世田谷区役所、総務省、西東京市役所、八王子市役所、東大和市役所、福島県教育委員会、伊勢崎市立三郷小学校、英智学院、城北学園中学校・高等学校、聖パウロ学園高等学校、星陵高等学校、橘学苑中学校・高等学校、二松学舎大學附属高等学校、日本大学、日本大学櫻丘高等学校、日本大学鶴ヶ丘高等学校、日本大学藤沢高等学校、日本大学三島高等学校(非常勤を含みます)、秋田県埋蔵文化財センター、江戸川区立松江図書館、栃木県立博物館、日本銀行金融研究所貨幣博物館、鉢形城歴史館・寄居町埋蔵文化財センター など

<国文学科>
進学(日本大学大学院、早稲田大学大学院 他)、公務員(法務省、財務省東京税関、新宿区、世田谷区、調布市役所、豊島区、杉並区、葛飾区、青梅市、川崎市、茨城県坂東市 他)、学校教員(日本大学豊山高等学校・中学校、日本大学藤沢高等学校・藤沢中学校、学校法人大垣日本大学学園、学校法人横浜學院、東京都、神奈川県、千葉県、栃木県、札幌市、横浜市 他)、ISIランゲージスクール、京王電鉄(株)、(株)JR西日本ホテル開発、(株)Hakuhodo DY ONE、東電タウンプランニング(株)、ほけんの窓口グループ(株)、(株)ニッタン、(株)日本オーエー研究所、かながわ信用金庫、東建コーポレーション(株)、(株)成城石井、(株)オリエンタルランド、ミサワホーム不動産(株)、YKK AP(株)、(株)マイナビ、(株)マーブル、(株)日本教育協会、(株)ニトリ、(株)日能研関東、(株)産業経済新聞社、(株)大都技研、三協立山(株)、東京みらい農業協同組合、医療法人社団若歯会、学校法人北里研究所(学校職員) など

<中国語中国文化学科>
JALスカイ、ANA成田エアポートサービス、東日本旅客鉄道、ゼンショー、伊藤忠ロジティクス、ドコモCS、フォーカスシステムズ、パレスホテル、帝国ホテル、明治記念館、ハイランドリゾート、りそなホールディングス、横浜銀行、千葉銀行、明治安田ビジネスプラス、TOHOシネマズ、大和ハウス工業、積水ハウス、森永乳業、ポートウェルジャパン、ラルフローレン、イプサ、日本綜合経営協会、東京都庁、群馬県警察、福島県警察、東京都教育委員会、埼玉県教育委員会、日本大学高等学校・中学校、私立高等学校、日本大学職員 など

<英文学科>
全日本空輸、JALスカイ、日本航空、ANA成田エアポートサービス、JTBコーポレートセールス、エイチ・アイ・エス、近畿日本ツーリスト、東京ドームホテル、東日本旅客鉄道、京王電鉄、 東京急行電鉄、東海旅客鉄道、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、野村證券、明治安田生命保険、日本生命保険、第一生命保険、三菱自動車工業、積水ハウス、住友不動産販売、NTT ドコモ、ソフトバンクモバイル、ヤフー、 楽天、バンダイナムコアミューズメント、スクウェア・エニックス・ホールディングス、資生堂、ダイキン工業、ライオン、ユニ・チャーム、LIXIL、ヤマハ、コクヨ、フェラガモ・ジャパン、JK ホールディングス、オービックビジネスコンサルタント、大塚商会、米国三越、高見、千葉ロッテマリーンズ、日本郵便、国家・地方公務員、公立・私立学校教員 など

<ドイツ文学科>
日本航空、全日本空輸、三菱 UFJ 銀行、みずほ銀行、りそな銀行、野村證券、日本生命保険、日本興亜損害保険、チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド、クレディセゾン、資生堂、武田薬品工業、ファイザー、ワコール、LIXIL、YKK AP、関東自動車工業、ダイキン工業、パナソニック電工、トーメンエレクトロニクス、東芝インフォメーションシステムズ、JAL スカイ、東日本旅客鉄道、小田急電鉄、近畿日本ツーリスト、JTB-BTS、MT& ヒルトンホテル、京王プラザホテル、星野リゾート、伊勢丹、サマンサタバサジャパンリミテッド、日本トイザらス、三省堂書店、リクルート、NHK、USEN、ソフトバンク、日本郵政グループ、地方公務員、教員 など

<社会学科>
国家公務員、地方公務員、東京消防庁、警察官、中学校・高校教員、大学職員、公益法人職員、JR東日本、小田急電鉄、東京メトロ、ANA、JALスカイ、ヤマト運輸、JTB、近畿日本ツーリスト、日本旅行、HIS、京王観光、横浜ロイヤルパークホテル、ミリアルリゾートホテルズ、星野リゾート、三越伊勢丹、小田急百貨店、東急ハンズ、セブンイレブンジャパン、キングジム、三陽商会、ユニクロ、スターバックスジャパン、日本出版販売、河合塾、NHK文化センター、ベネッセスタイルケア、ベストブライダル、日本郵便、全日空商事、東急エージェンシー、オプト、読売広告社、毎日広告社、NEC、京セラ、富士通、バンダイ、キューピー、明治製菓、キリンビール、いすゞ自動車、スズキ自動車、サッポロビール、ロッテ、日本ハム、ヤクルト本社、コカコーラボトラーズジャパン、アステラス製薬、河合楽器製作所、DHC、ポーラ、資生堂、田邊三菱製薬、鹿島建設、五洋建設、野村不動産、東京建物、凸版印刷、荏原製作所、能美防災、NHK、楽天、ソフトバンク、リクルート、時事通信社、NTTデータ・アイ、新日鉄・住金ソリューション、伊藤忠テクノソリューションズ、日立システムズ、農中情報システム、東映、キングレコード、産経新聞社、中日新聞社、茨城新聞社、東京スポーツ新聞社、新潮社、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、日本マスタートラスト銀行、日本カストディ銀行、ゆうちょ銀行、中央労働金庫、城南信用金庫、明治安田生命、住友生命、大樹生命、日本生命、アフラック、東京海上日動火災、損害保険ジャパン、あいおいニッセイ同和損保、SMBC日興証券、水戸証券、三井住友ファイナンス&リース、芙蓉総合リース など

<社会福祉学科>
公務員(神奈川県、横浜市、東京23区、厚木市、日立市、法務省、千葉県、警視庁、埼玉県警 他) 社会福祉法人・NPO・その他(全国社会福祉協議会、独立行政法人日本年金機構、公益財団法人武蔵野市福祉公社、東京都知的障碍者育成会、世田谷区社会福祉協議会、北柏リハビリ総合病院、(医)三愛会、埼玉みさと総合リハビリテーション 他)
三菱UFJ銀行、明治安田生命保険、セコム、ニチイ学館、ソフトバンク(株)、(株)埼玉りそな銀行、エプソン販売(株)、スズキ(株)、(株)東京ドームホテル、SOMPOケア(株) など

<教育学科>
進学(日本大学大学院、東京工業大学大学院、東京都立大学大学院、東京学芸大学大学院 他)、(株)日本航空、全日本空輸(株)、(株)りそなホールディングス、(株)リクルート、株式会社ベネッセスタイルケア、株式会社臨海(旧:臨海セミナー)、アイリスオーヤマ株式会社、株式会社日本旅行、富士ゼロックス東京株式会社、株式会社東日本銀行、さわやか信用金庫、いるま野農業協同組合、東京高等裁判所、東京消防庁、茨城県警本部、江戸川区役所、青梅市役所、川崎市役所、学校職員(東京福祉専門学校)公立小学校(神奈川県、さいたま市)、公立中学校(東京都、神奈川県、横浜市、埼玉県、千葉県)、公立高校(神奈川県、千葉県)特別支援学校(山梨県立かえで支援学校)、私立高等学校(日本大学明誠高等学校) など

<体育学科>
教員(都内公立中学校・高等学校・特別支援学校、他道府県公立中学校・高等学校・特別支援学校、私立中学校・高等学校 他)
公務員(防衛省、国税庁東京国税局、警視庁、東京消防庁、法務省)、株式会社ヤクルト本社、株式会社JTB、株式会社ドームユナイテッド、株式会社アルペン、大成建設株式会社、レバレジーズ株式会社、株式会社カーブスジャパン など

<心理学科>
厚生労働省、法務省矯正局、人事院、国税庁東京国税局、防衛省陸上自衛隊、警視庁、神奈川県警、東京都庁、千葉県庁、埼玉県庁、神奈川県庁、東京都教育委員会、埼玉県教育委員会、世田谷区役所、港区役所、八王子市役所、北杜市役所、日本年金機構、三井住友銀行、みずほ銀行、住友生命保険、みずほフィナンシャルグループ、日本生命保険、東日本住宅、大和ハウス工業、ソニー銀行、日本調剤、岡谷電機産業、NTTデータNJK、オリエントコーポレーション、タペストリー・ジャパン、マイナビ、レバレジーズ、富士ソフト、カヤック、レベルファイブ、ニトリホールディングス、イトーキ、星野リゾート、東急ホテルズ、セルリアンタワー東急ホテル、ユニクロ、イオンリテール、大塚商会、三菱電機、富士薬品、いなば食品、アサヒビール、良品計画、MXモバイリング、日本出版販売、日本通運、セントラルスポーツ、Apple Japan、メディケアー、LITALICO、フランスベッド、ノジマ、日立ソリューションズ、コナミグループ、P&Gプレステージ、カヤック、レベルファイブ、(社福)東京都社会福祉事業団、社会福祉法人施設多数、など

<地理学科>
住友林業、ANAエアポートサービス、東日本旅客鉄道、西日本旅客鉄道、小田急バス、三井倉庫ロジスティック、ジェイアール東日本物流、福山通運、アジア航測、パスコ、国際航業、JTB、東武トップツアーズ、クラブツーリズム、オリエンタルコンサルタンツ、イオンリテール、東急コミュニティ、旭化成アドバンス、トヨタモビリティサービス、SOMPOコミュニケーション、東日本銀行、国土交通省、海上保安庁、荒川区、沼津市、神奈川県警、東京都教育委員会、公立・私立学校教員 など

<地球科学科>
大成建設、飛島建設、東急建設、三信建設工業、朝日航洋、アジア航測、国際航業、パスコ、応用地質、アサノ大成基礎エンジニアリング、明治コンサルタント、八千代エンジニヤリング、バシフィックコンサルタンツ、川崎地質、日本物理探鑛、インテック、株式会社IHI検査計測、三洋テクノマリン、アースプライム、環境管理センター、環境地質、大日本ダイヤコンサルタント、東電設計、日本地下探査、三菱電機、IHIインフラ建設、東京電力ホールディングス、原子力発電環境整備機構、土木管理総合試験所、ウェザーニューズ、日本気象協会 ウェザーマップ、住友林業、積水ハウス、大和ハウス工業、パナホーム多摩、三井不動産リアルティ、セコム、日本アイ・ビー・エム、富士ゼロックス、富士フイルム、富士通エフ・アイ・ピー、富士通データセンターサービス、JR東日本情報システム、日本郵便、東日本旅客鉄道、 東京急行電鉄、小田急電鉄、東京地下鉄、ANAエアポートサービス、国土交通省、文京区、世田谷区、八王子市、新潟市、熊谷市、気象庁、林野庁、警視庁、東京消防庁、内閣府、埼玉県警本部、神奈川県庁、千葉県庁、日本大学第三高等学校、土浦日本大学高等学校、東京都中学校教員、埼玉県中学校・小学校教員、千葉県中学校教員、静岡県中学校教員、長野県中学校教員 など

<数学科>
日本ビルド工業(株)、全国労働者共済生活共同組合連合会、まいばすけっと(株)、東証1部上場MUTOHグループ ムトーアイテックス(株)、(株)アジレット、(株)インテット、(株)トーセーシステムズ、(株)フクザワコーポレーション、(株)テクノプロ、(株)KADOKAWA、(株)ホープス、日本郵政(株)、(株)KSK、(株)アウトソーシングテクノロジー、(株)キャムコム、ジップインフォブリッジ(株)、(株)リボルブ・シス、(株)日立ハイシステム21、富士ソフト(株)、(株)VRAIN Solution、(株)マクロミル、ニッコクソフト(株)、I&Jデジタルイノベーション(株)、日本アイ・ビー・エムデジタルサービス(株)、プログレス・テクノロジーズ(株)、(株)ウィルオブ・コンストラクション、パーソルクロス・テクノロジー(株)、(株)ライズプランニング、(株)日本保育サービス(JPホールディングスグループ)、(株)オリエントコーポレーション など
公務員(東京都、神奈川県、埼玉県、茨城県、群馬県、北海道、横浜市、川崎市、公立中学校・高等学校、警視庁 など)、私立中学校・高等学校、日本大学付属中学校・高等学校 など

<情報科学科>
日立システムズ、アイ・エス・ビー、アイ・ユー・ケイ、GYAO、キヤノンITソリューションズ、ナビタイムジャパン、システナ、TDCソフト、日立ソリューションズ・テクノロジー、リゾートトラスト など

<物理学科>
富士通、日立ソリューションズ、日立システムズ、NECネッツエスアイ、東京海上日動システムズ、キヤノン電子、OKIソフトウェア、NEXCOシステムズ、JR東日本クロスステーション、水戸証券、伊藤忠オリコ保険、ニッポンレンタカー、宇宙技術開発株式会社、スタンレー電気、アポロ技研、パナソニックサイクルテック、アイリスオーヤマ、スズキ自販東京、東京都教育委員会、神奈川県教育委員会、千葉県教育委員会、埼玉県教育委員会、法務省、気象庁、厚生労働省、多摩六都科学館 など

<生命科学科>
進学(日本大学大学院、東京医科歯科大学大学院、大阪大学大学院、東京医科大学大学院 他)、株式会社富士薬品、株式会社ファンケル、株式会社サンドラッグ、ウェルシア薬局株式会社、参天製薬株式会社、ニプロ医工株式会社、江東どうぶつ医療センター、山崎製パン株式会社、日本マクドナルド株式会社、株式会社すかいらーくホールディングス、株式会社セブンイレブン・ジャパン、株式会社リクルート、富士電機株式会社、株式会社ヨドバシカメラ、千葉テレビ放送株式会社 など
公務員(神奈川県庁、川崎市役所、世田谷区役所 他)
教員(東京都教育委員会、埼玉県教育委員会、千葉県教育委員会、私立学校教員 他)  など

<化学科>
住友化学(株)、信越化学工業(株)、富士フィルム和光純薬(株)、太陽日酸エンジニアリング(株)、サティス製薬(株)、大東建託(株)、日本ハム(株)、伊藤忠ケミカルフロンティア(株)、伊藤忠メタルズ(株)、金融庁、警視庁、東京都教育委員会 など

Information

学部info

教職センターが教職志望者を強力にバックアップ

教員を目指す学生や卒業生の総合的なサポートセンターとして、教職に関する幅広い支援プログラムを実施し、皆さんの夢の実現を強力にバックアップしています。

●教員養成から教育実践までを支援
多様な教育ニーズにあふれている今日の教育現場。教員免許状を取得する「 とる 」だけでなく、教員採用試験を突破する「 なる 」、そして教員として求められる実践的指導力も身に「 つける 」まで支援を行っています。

●元公立学校校長等による丁寧な指導
元公立学校校長等が相談員として常駐し、教職についてのさまざまな疑問や質問に個別に対応しています。また、論作文の添削や模擬授業、面接などの実践的な指導も行っており、教員採用試験合格のためのアドバイスを受けることができます。

●教員採用試験対策講座を開催 面接・模擬授業・場面指導など、自治体ごとの教員採用試験の特色に合わせた対策講座を受講することができます。
各自治体の採用試験に精通した講師が直接指導をします。卒業後も受講することが出来ます。

●卒業生と共に学ぶ機会を提供 教師として現場で活躍している卒業生と交流し、共に学ぶ「教育実践力研究会」「教職カフェ」を開催しています。卒業生にもリカレント教育の機会を提供しています。

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