ひと口に建築物といっても、その種類はさまざまだ。個人の住宅やマンションなどの共同住宅をはじめ、学校や病院などの公共施設、映画館や劇場、ショッピングモール、オフィスビルなど、規模や用途によって独自の設計を行わなければならないものも多い。それらを設計する建築士のいちばんの使命は、人々が安全に過ごせる空間を構築すること。同時に、建築物の利用目的やユーザーのライフスタイルを考慮して、より快適性の高いものに仕上げることが求められる。

そうした建築物の設計や工事監理を担う建築士の資格は、一級建築士、二級建築士、木造建築士と大きく3つに分類されている。

そのうち木造建築士と二級建築士には設計および工事監理できる建築物に制限があるが、一級建築士は制限がない。つまり、極めて大きな超高層ビルや何千人もの観客を収容する大劇場などを設計することが許されている唯一の資格が、一級建築士なのである。

建築士法によって、以下の①～④に示すような建築物に関して、設計および工事監理できるのは、一級建築士のみと定められている。

①学校、病院、劇場、映画館、観覧場、公会堂、集会場、または百貨店を使用目的（用途）とする建築物で、延べ面積が500平方メートルをこえるもの。

②木造の建築物または建築物の一部で、高さが13メートルまたは軒の高さが9メートルをこえる場合。

③鉄筋コンクリート造および鉄骨造、石造、レンガ造、コンクリートブロック造、無筋コンクリート造で、高さ13メートルまたは軒高9メートルをこえる、もしくは延べ床面積が300平方メートルをこえるもの。

④延べ面積が1,000平方メートルをこえ、かつ、階数が2階以上である建築物。

これらの建築物は公共性の高い案件が多いだけに、設計・工事監理にあたっては、クライアントである施主の要求レベルが必然的に高くなり、社会的責任も重い。建築に関する知識以外に、施主としっかり意思の疎通を図るためのコミュニケーション能力や、幅広いライフスタイルを理解する知識やセンスも求められる。

なお、2009（平成21）年より、一級建築士のみが扱える大規模建築の中でもより高度な専門能力を必要とする一定の建築物に関しては、構造建築一級建築士／設備建築一級建築士が関与するよう義務づけられた。構造建築／設備建築一級建築士とは、それぞれの分野で一級建築士として5年以上の経験を積み、所定の講習を修了した者に交付される認定証。プロ中のプロとして、耐震性をはじめとする安全な建築物の普及に尽力する。

建築士の資格にとって、2020年は一つの節目の年だったかもしれない。というのも、「建築士法の一部を改正する法律」が施行され、2020（令和2）年の試験からは、従来は受験要件とされていた実務経験が“免許登録に必要な要件”へと変更されたからだ。

この法改正により、大学や高専で建築に関する科目を学んだ学生は、実務経験なしで、卒業直後の国家試験から受験が可能になった。つまり、まずは建築業界に就職して実務経験を積みながら国家試験に挑戦し、合格後に所定の実務経験を満たした時点で免許を申請・登録、という流れになるわけだ。

この「建築士法の一部を改正する法律」は、一級だけではなく二級建築士・木造建築士の資格にも適用される。これらの国家試験も高校卒業と同時に実務経験なしで受験できるようになったため、たとえば二級建築士から一級建築士へステップアップする場合でも、従来より早く資格を得ることができ、選択肢はより広がったといえる。

法改正に伴う試験の変更内容に関しては、国土交通省の発表や建築技術教育普及センターのホームページなどを見て、よく確認しよう。

一級建築士の約半数は建設会社や工務店などに所属し、設計・施工部門で活躍している。残りの半数が自ら設計事務所を開設しており、建築分野で独立開業するのに適した資格といえる。

ただし、独立した場合は大きな建築物の設計にはなかなか携わることができないのが現状。大規模建築物の場合は、施主が大手建設会社に発注する場合がほとんどだからである。高層ビルや公共施設などを含む、大きな建設プロジェクトへの参加志向が強い人であれば、サラリーマン設計士の道を選ぶのがベターと言える。

また、個人住宅の仕事なら、二級建築士でも十分に対応できるが、開業となると、顧客に与える信用の面から、やはり二級より一級のほうが仕事を得やすい。将来的に独立したい意向があるならば、ぜひとも一級建築士の取得をめざしたい。

試験は「学科の試験」と「設計製図の試験」の2本立てで行われる。「設計製図の試験」を受験するには、まず「学科の試験」に合格しなければならない。

「学科の試験」は、「学科Ⅰ（計画）」「学科Ⅱ（環境・設備）」「学科Ⅲ（法規）」「学科Ⅳ（構造）」「学科Ⅴ（施工）」の5科目で行われている。出題内容のレベルは高く、二級資格者でもさらに勉強する必要がある。

学科試験合格後に挑む「設計製図の試験」では、大規模建築物が課題となる。たとえば「小規模なリゾートホテル」（2017年）、「健康づくりのためのスポーツ施設」（2018年）、「美術館の分館」（2019年）、「高齢者介護施設」（2020年）、「集合住宅」（2021年）、「事務所ビル」（2022年）、「図書館」（2023年）、「大学」（2024年）など、少子高齢化や文化施設の拡充など時代を反映した課題が多く出題されている。実務現場での経験や普段の観察能力が合否を大きく左右するので、課題が発表されたら、実在する施設を巡るのがおすすめといわれている。そこで得たヒントが試験でも役に立つはずだ。

なお、「設計製図の試験」で不合格だった場合でも、「学科の試験」の合格実績は翌年以降も有効となる。この有効期間も、法改正に伴って延長され、学科合格後4回の試験中2回まで免除が受けられることになった。

学歴については、「国土交通大臣の指定する建築に関する科目を修めて卒業」することが受験要件となっている。指定科目や必要単位数は進学する教育機関によって異なるので確認しよう。