学部 | 卒業者 | 就職希望者 | 就職者 | 進学者 |
---|---|---|---|---|
観光 | 183 | 160 | 158 | 7 |
情報通信 | 302 | 245 | 239 | 40 |
政治経済 | 427 | 396 | 387 | 7 |
法 | 246 | 216 | 207 | 6 |
文 | 322 | 277 | 256 | 16 |
文化社会 | 393 | 329 | 310 | 24 |
教養 | 301 | 241 | 235 | 24 |
体育 | 437 | 383 | 376 | 32 |
健康 | 201 | 184 | 183 | 10 |
理 | 255 | 172 | 167 | 56 |
情報理工 | 157 | 107 | 105 | 35 |
工 | 1,153 | 831 | 808 | 244 |
医(医学科含む) | 191 | 167 | 167 | 2 |
海洋 | 458 | 379 | 372 | 54 |
農 | 183 | 146 | 145 | 22 |
国際文化 | 220 | 193 | 187 | 10 |
生物 | 125 | 99 | 97 | 14 |
経営(熊本)* | 190 | 169 | 168 | 5 |
基盤工* | 79 | 63 | 63 | 8 |
主な就職先(産業別)は、学部別に以下の通り。
観光-①宿泊業・飲食サービス業19.0%、②運輸業・郵便業12.0%、②サービス業12.0%、④情報通信業11.4%、⑤卸売業・小売業9.5%、⑥製造業6.3%。
情報通信-①情報通信業60.1%、②サービス業13.3%、③製造業11.3%、④卸売業・小売業4.0%。
政治経済-①卸売業・小売業18.8%、②情報通信業13.4%、③サービス業12.4%、④製造業11.1%、⑤公務8.5%、⑥金融業・保険業7.7%。
法-①卸売業・小売業16.9%、②公務14.0%、③情報通信業13.5%、④サービス業11.6%、⑤不動産業・物品賃貸業10.6%、⑥製造業7.2%。
文-①卸売業・小売業20.5%、②教育・学習支援業12.6%、③サービス業11.0%、④情報通信業8.3%、⑤製造業5.9%、⑥建設業5.5%、⑦宿泊業・飲食サービス業5.1%。
文化社会-①卸売業・小売業20.1%、②サービス業19.2%、③情報通信業17.9%、④医療・福祉7.1%、⑤宿泊業・飲食サービス業5.2%、⑥金融業・保険業4.5%、⑥学術研究・専門・技術サービス業4.5%。
教養-①卸売業・小売業14.7%、②製造業13.4%、③サービス業13.0%、④情報通信業10.4%、⑤医療・福祉8.7%、⑥運輸業・郵便業6.5%。
体育-①サービス業14.1%、②卸売業・小売業12.6%、③公務11.4%、④建設業9.9%、④製造業9.6%、⑥情報通信業7.8%、⑦教育・学習支援業6.9%、⑧生活関連サービス業・娯楽業6.0%。
健康-①医療・福祉20.1%、②卸売業・小売業17.9%、③公務10.6%、④サービス業9.5%、⑤情報通信業8.9%、⑥製造業6.1%、⑦生活関連サービス業・娯楽業5.6%、⑧建設業3.9%、⑨不動産業・物品賃貸業3.4%。
理-①情報通信業27.6%、②製造業17.8%、③サービス業16.6%、④教育・学習支援業11.7%、⑤卸売業・小売業7.4%、⑥公務4.3%、⑦建設業3.7%。
情報理工-①情報通信業56.9%、②製造業12.8%、③サービス業11.0%、④卸売業・小売業7.3%。
工-①製造業27.4%、②建設業24.0%、③サービス業13.1%、④情報通信業8.8%、⑤卸売業・小売業6.2%、⑥運輸業・郵便業6.1%、⑦公務2.9%。
医(医学科含む)-①医療・福祉98.7%、②公務1.3%。
海洋-①製造業19.2%、②卸売業・小売業14.1%、③サービス業11.7%、④建設業9.3%、⑤学術研究・専門・技術サービス業8.0%、⑥運輸業・郵便業6.9%、⑦公務6.1%。
農-①製造業24.7%、②卸売業・小売業22.6%、③農業・林業12.3%、④複合サービス事業9.6%、④サービス業9.6%、⑥公務6.2%。
国際文化-①卸売業・小売業20.2%、②建設業16.9%、③サービス業15.3%、④情報通信業9.8%、⑤製造業8.7%、⑥運輸業・郵便業4.4%、⑥学術研究・専門・技術サービス業4.4%、⑥公務4.4%。
生物-①卸売業・小売業18.6%、②製造業12.4%、③情報通信業10.3%、③サービス業10.3%、⑤学術研究・専門・技術サービス業9.3%、⑥公務7.2%、⑦運輸業・郵便業5.2%。
経営(熊本)*-①卸売業・小売業27.9%、②サービス業16.9%、③製造業12.8%、④不動産業・物品賃貸業7.6%、⑤建設業5.8%、⑥学術研究・専門・技術サービス業5.2%。
基盤工*-①製造業24.2%、②情報通信業17.7%、③サービス業16.1%、④医療・福祉11.3%、⑤建設業9.7%、⑤卸売業・小売業9.7%、⑦教育・学習支援業4.8%。
*経営学部(熊本)と基盤工学部の募集は2021年まで。
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東京工業大や千葉大、神戸大など、理工系の「女子枠」新設・拡大や、情報科学系の新設、後期日程の縮小、英語重視の科目変更が目立つ。