高校教諭の仕事は、単に担当教科を指導するだけではなく、生徒の生活面や進路指導を含めた、学校生活全般にかかわってくる。たとえばクラスを担当した場合、生徒の生活面の指導が必須だ。日々の指導のほか、修学旅行や学園祭などの学校行事の指導・引率も行わなければならない。

担任を持たない場合でも、教科指導に関する業務は決して少なくはない。多くの教員は、1日3～4コマの授業を担当し、授業、定期テストの問題作成、採点なども受け持つことになる。

そのほか、部活動の顧問や校務、研修行事、学年運営・学校運営のための職員会議など、担当しなければならない実務は非常に多岐にわたる。

2024年5月1日現在、全国の全日制課程・定時制課程の高等学校数は4,774校で、前年度より17校減少。高校教諭の数も223,201人で、前年度よりもわずかに減っている。今後も減少傾向が続くと思われる。

しかし、採用数をみると、定年を迎える教員数の増加を受け、過去10年間は毎年、公立校で3,900名以上が採用されている。近年は、総合学科や単位制高校、公立の中高一貫校が登場するなど、その学校独自の特色やカリキュラムを打ち出していく動きが加速している。教育現場では、新しい視点と柔軟な発想で教育を支えていける力を持った人材が求められている。

高等学校教諭になるためには、まず高等学校教諭普通免許を取得しなければならない。一種免許は4年制大学で教職に関する所定の単位を修得することで、専修免許は取得したい免許教科に応じて大学院で所定の単位を修得すれば、それぞれ取得可能である。

教員免許は2009年4月に更新制が導入されたが、教員への負担などの理由から2022年7月に廃止された。今後は成果がきちんと確認できる新しい研修制度が設けられることになりそうだ。

公立高校の教員を目指す場合は、都道府県・政令指定都市ごとに行われる教員採用試験に合格することが必要だ。ここで注意したいのは、東京都のように中高共通で採用が行われている場合。高校教諭を志望していても、採用試験受験には高校と中学校の両方の教員免許状が必要になる。

また、英語教員は、大学の教員養成課程で英検準1級程度の英語力を身につけることが目標に設定されている。授業の実践力とともに英語運用力の強化にも力を入れたい。