中学校教諭は、小学校から続く義務教育の出口を担うという点で、重要な役割を持った仕事だ。道徳の教科化や英語教育改革など、新しい制度への対応が求められる一方、高校の動向についても随時情報を収集し、生徒一人ひとりの希望に合った進路指導をしていく必要がある。義務教育から高校教育への「橋渡し」役として、中学校教諭は大きな責任を負っている。

中学校数は減少傾向にあり、今後も教員採用枠は大きくない。そこで求められるのは、優れた教科指導力に加え、地球的な視野で考え、行動するなど、プラスαの資質能力を持った教員だ。

また、英語教員は、生徒の理解度に応じて英語で授業ができる力が求められるようになる。そのため、大学在学中に英検準1級程度の英語力を身につけることが目標に掲げられている。

現在、8割以上の小中学校に特別支援学級が設置されており、障がいのある子どもたちへの教育の充実も重要な課題だ。そこで、文部科学省は、2024年度からすべての教員が採用後10年程度の間に特別支援学級の担任などを複数年経験するよう求める通知を各都道府県の教育委員会に出している。

中学校教諭になるためには、最初に中学校教諭免許状を取得しなくてはならない。免許状には、一種・二種・専修の3種類があり、一種免許状は4年制大学で、二種免許状は短大で、専修免許状は大学院で教職関係の所定の単位を修得すれば、それぞれ取得できる。ただし、二種免許状については、一種免許状を取るための努力義務が課せられている。なお、中学校教諭の普通免許状取得には、教育実習のほかに介護等体験が義務づけられている。

免許を取得したら、各都道府県・政令指定都市の教員採用試験を受験するか、私立中学の教員を希望する場合は、募集している学校法人に直接問い合わせるなどして、試験を受ける。

従来、筆記試験は選択式や語句記述が多く見られたが、最近では論述形式の問いが増加している。さらに、教育改革や教育に関する諸問題など、いわゆる「時事的問題」の増加が顕著だ。

こういった教育問題は、面接の場でも「あなたならどのように指導するか」といった、具体的な答えを求められる可能性が高い。学科試験対策だけでなく、自分なりの意見をきちんと述べる素養を身につける努力が大切だ。