日本語教師は、日本語を母語としない外国人に日本語を教えるのが仕事だ。しかし、日本語を話せることと教えることは違う。仕事として適切に日本語を教えるには日本語の構造など、日本語についての深い理解と、日本語をどのように教えればいいか、教授法の知識とスキルが必要になる。また、言語を教えるには日本の文化や社会についての知識も求められる。

昨今、在留外国人の増加により、高い専門性をもった質の高い日本語教師の需要が高まっている。そこで、2024年４月から「登録日本語教員」という国家資格が設けられた。「留学」の在留資格を得た生徒の受け入れが可能な認定日本語教育機関で日本語を指導する際には登録日本語教員の資格取得が必須となる。言い換えれば、外資系企業等で日本語レッスンを行うなど、認定機関以外で働くなら、登録日本語教員の資格を取得していなくても問題ない。また、海外で日本語を教える場合も、この資格は不要だ。

とはいえ、国家資格を持っていることは実力の証明にもなる。登録日本語教員の資格を取得するには、養成機関ルートと試験ルートの２つがある。

養成機関ルートは大学や専門学校等の登録日本語教員養成機関（養成機関）が実施する養成課程を受講・修了し、日本語教員試験に合格して実践研修（教育実習）を修了するというもの。このルートでは、日本語教員試験の基礎試験が免除される。

試験ルートは、養成機関に通わない場合で、基礎試験と応用試験を受け、実践研修を受ける必要がある。ただし、試験ルートの合格率は35.9％（養成機関ルートは70.0％。2025年）と低い。

資格取得を目指すなら、登録日本語教員となるために最低限学んでおくべき内容を網羅的に学修できる養成機関ルートを選択するのがよいだろう。2025年、大学56校を含む89機関が養成機関として登録されていて、その数は今後も増える見込みだ。