技術士の試験は２段階ある。まずは「技術士第一次試験」。年齢、学歴、業務経験などによる受験の制限は一切ない。試験科目と内容は以下のとおり。

「基礎科目」科学技術全般についての基礎知識を問う。

「適性科目」技術士等の義務の規定の遵守に関する適性を問う。

「専門科目」受験者があらかじめ選択する１技術部門に係る基礎知識及び専門知識を問う。専門科目の技術部門は次の20部門。

①機械部門　②船舶・海洋部門　③航空・宇宙部門　④電気電子部門　⑤化学部門　⑥繊維部門　⑦金属部門　⑧資源工学部門　⑨建設部門　⑩上下水道部門　⑪衛生工学部門　⑫農業部門　⑬森林部門　⑭水産部門　⑮経営工学部門　⑯情報工学部門　⑰応用理学部門　⑱生物工学部門　⑲環境部門

⑳原子力・放射線部門

「技術士第一次試験」に合格すると修習技術者となる。なお、大学や高専のうち文部科学省により第一次試験合格と同等と認定された課程（たとえばJABEE→P143参照）の修了者は、特例として第一次試験を免除される。

修習技術者は、さらに［１］技術士を補助する役割の技術士補に登録して４年以上技術士を補助する、［２］修習技術者として指導者の下で４年以上の実務経験を積む、［３］科学技術に関する専門的応用能力を必要とする仕事に７年以上従事する、のいずれかで、「技術士第二次試験」の受験資格を得る。

「技術士第二次試験」は、前記の①～⑳の技術部門に総合技術監理部門を加えた21の技術部門ごとに設定された複数の選択科目の中から、１つを選んで受験する。試験は筆記試験と口頭試験で行われ、筆記試験に合格した者のみが、口頭試験を受験することができる。2019（令和元）年度より、試験制度改正に伴って、選択科目の内容や試験方法の一部が変更されている。最大の違いは、筆記試験がすべて記述式になったこと。こうした変更は過去にも何度かあり、今後も変更される可能性があるので留意しよう。

なお、総合技術監理部門は、総合的な技術監理に関わる能力を求めるもの。そのため、前記［１］～［３］の第二次試験受験資格を得るまでの期間に、さらに３年が追加される。

技術士は、登録を受け、「技術士の名称を用いて、科学技術に関する高等な専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価またはこれらに関する指導の業務を行う者」と技術士法で定められている。

この資格は、科学技術の応用面に携わる者にとっては最高位資格。国家試験に合格して登録が完了した技術士は、「国家の認定を受けた専門職技術者」ということになる。その使命は、日本の科学技術の中核を担い、技術者群の責任者やリーダーとなることだ。

さらに、産業の国際化が進む現代では、技術面での国際交流も盛んに行われている。そうした背景から、技術者の「資格」についても国際的な相互承認（各国の基準や規格をすりあわせて相手国でも通用するよう取り決めること）が求められている。

一例として、APEC（アジア太平洋経済協力）において技術者資格相互承認の検討が進められ、APECエンジニア制度として具体化された。技術士の資格は一級建築士とともに、この相互承認の登録対象となっている。

このように社会に認められた資格だけに、取得への道は厳しい。「技術士第二次試験」を受験するには、第一次試験合格に加えて業務経験も必要なので、合格率は例年15％に満たないという狭き門である。

合格して技術士の登録をすると、科学技術に関する研究・開発・設計・評価の指導や相談、製品の品質や製造工程の改善、プロジェクトの管理や事故の原因調査などを主導できる。

一方、技術士補というのは、国家試験である「技術士第一次試験」に合格し、登録した人に与えられる称号で、技術士を補助することが職務となる。技術士となるためには、最も近道となる資格といえる。

現在約10万人が技術士として登録している。このうち約８％が技術コンサルタント等として自営し、約12％が官公庁や法人に勤務し、その他約80％が一般企業に技術職員として勤務している。企業でも、技術士の資格は仕事への大きなアピール材料となるようだ。なかには複数の分野の技術士資格を取得し、活躍している人もいる。

また、技術士は国家認定された技術者として、省庁が法律で定める事業に必要な選任者や登録者の有資格者とみなされ、公的に活用されている。たとえば、国土交通省では、建設業法における一般及び特定建設業の営業所の選任者として、また建設コンサルタントや地質調査業者登録の資格者として認められる（それぞれ該当する技術部門が指定されている）。

さらに、技術士として登録した人や第二次試験の合格者は、他の科学系資格を取得する際に、試験の一部を免除されるという特典がある。特典の対象となる主な資格は、表に示した通りである。

ただし対象資格は、第二次試験技術部門の選択科目に応じて異なる（たとえば気象予報士の学科試験が免除となるのは第二次試験で「応用理学」の技術部門に合格した者）。したがって、技術士の試験に合格すると、関連する専門分野の資格を有利に取得することができ、仕事の幅が広がる。これも大きなメリットといえるだろう。

ハイテクノロジーの時代、技術革新は日進月歩の様相を呈している。それだけに技術のシンクタンクである技術士の役割は、幅広い分野で、ますます大きくなってきている。

技術士試験は、技術系の資格であるにも関わらず、実技試験がないことが大きな特徴である。

だからといって実践技術が不要なのではなく、それを含めて筆記試験で実力を問われるところに、この試験の難しさがある。

というのも技術士の役割は、クライアントとの接点に立ってコンサルタント業務を円滑に進めること。自分だけが理解していても依頼者の納得が得られなければなんにもならない。つまり技術士試験は、設問自体をコンサルタントの依頼に見立てた、実際の業務の模擬形式なのである。

したがって、この試験の対策としては、各事例に対して自分が提案したい解決策を、技術分野に精通していない一般の人でも理解できるような、わかりやすい文章にまとめることが大切だ。そのような習慣を常日頃からつけておき、さらにその文章を添削してもらえる機会があれば、積極的に利用したい。自分では気づかなかった弱点が見えてくるだろう。

なお、大学や高専で、指定された教育課程を修了すると、第一次試験の合格と同等とみなされて試験が免除され、卒業することによって「修習技術者」となる。指定された教育課程とは、大学の理工系学部の中でも特定の学科や履修コースなど、審査に通ったプログラムに限られる。代表的なものが、日本技術者教育認定機構（JABEE）が行っている国際的に通用する技術者教育認定制度に登録されたプログラム。具体的な大学名、学科名などは日本技術士会のホームページからも検索できるので参照しよう。