栄養士は、栄養学の知識をもとにして、バランスのよい食事の献立づくりをしたり、栄養に関するアドバイスを行ったりする。

たとえば学校や病院の給食センターなどで、毎日の献立を作成するのが代表的な仕事の一つだ。調理場に入って調理担当者の指導に当たったり、自ら調理をしたりすることも多い。また、それらの献立について、栄養上の知識や情報を児童・生徒や患者さんなどにわかりやすく伝え、よりよい食生活を提案することも業務の一環である。

学校や病院以外にも、社員食堂や福祉施設での献立づくりや栄養指導などの仕事もある。

また、食品会社の開発部門において、新製品の開発にかかわったり、フィットネス施設や美容関連施設などで健康的なダイエットの方法やスポーツに適した食事の取り方を指導したり、というように、一般企業でも資格を生かして働いている栄養士がいる。

管理栄養士は、ひとことでいうと、栄養士よりも仕事の内容が高度になる。

栄養士が献立づくりやアドバイスといった立場で業務を行うのに対して、管理栄養士はより積極的、介入的な立場で栄養指導を行うことができるのだ。

たとえば、病院では、医療スタッフの一員として、病気の治療を目的とした栄養指導を行うことができる。また、高齢者を対象とした福祉関連施設などでも、利用者の栄養状態の改善を目的としたケアや食生活のマネジメントを行うことができる。

行政や福祉の分野にも仕事がある。たとえば、保健所では、栄養指導員として地域の健康づくりに携わる。また、介護施設や在宅訪問介護において、個別の栄養指導を行う場面でも、管理栄養士が必要とされている。

こうした医療・福祉分野の施設や特定の給食施設においては、法律によって栄養士または管理栄養士の配置が義務付けられているところが多い。施設の規模や内容によって配置の規定が異なるので、調べてみよう。

そのほか、料理の分野で栄養学の知識を生かしている人もいる。各種メディアの料理特集などでは料理研究家と呼ばれる人たちの活躍が目につくが、その中には、管理栄養士の資格をもっている人も多い。

今は料理においしさだけでなく「ヘルシーさ」が求められる時代。話題の栄養素や、その効果的な摂り方、上手な料理法などが、さかんに取り上げられている。そうした説明をするのには、栄養学のプロである管理栄養士がうってつけなのだ。料理教室などで栄養学のレクチャーをする人もいる。

これまでに栄養士免許を受けた人は累計およそ120万人。毎年コンスタントに、1万5000人以上の栄養士が誕生している。それに対して、栄養士の代表的な職場である学校・病院の給食施設は絶対数が少なく、定員が限られている。その結果、栄養士の免許を取得しても、実際に栄養士として仕事に就ける人は、全体の３割から５割未満といわれている。

管理栄養士は、栄養士よりは状況が比較的よい。病院や福祉施設などでは、医療や介護に参加できる質の高い管理栄養士を求めている。管理栄養士・栄養士を統括する日本栄養士会では、2018年より「栄養ケア・ステーション」認定制度をスタートし、超高齢社会で栄養指導に取り組む体制づくりをしている。ほかにもレストランなどの飲食業では健康をうたったメニューづくりをする例が増え、栄養学的なアドバイザーが必要とされている。また、プロのスポーツ選手の専属となって食事の管理をする人もいる。

総じて、仕事に生かすにはできるだけ管理栄養士の資格を目標とすべきだろう。

ただし、活躍の場を広げるためには資格だけでは通用しない。生命科学や栄養学は日々発展しており、健康に役立つ新しい栄養素が発見されたり、同じ食べ物でも今までとは違った健康効果が見つかったりしている。つねに勉強を続け、社会のニーズに応じて仕事をしていく努力が必要だろう。

厚生労働大臣から指定認可を受けた栄養士養成施設に入学し、所定の課程を修めて卒業すると、無試験で栄養士の資格が得られる。養成施設とは、大学、短大、専門学校などの食物学科や栄養学科など、栄養士の資格を取得するために必要な科目を含む専門課程を設置している教育機関をいう。

なお、卒業後、栄養士免許を受けるには、住民登録している都道府県に申請することが必要である。養成施設が卒業生の申請手続きを一括して行うことも多いが、自分で申請しなければならない場合もあるので注意しよう。

管理栄養士になるには、国家試験を受けて、合格する必要がある。

大学など修業年限が４年の管理栄養士養成施設を卒業すると、卒業と同時に管理栄養士の国家試験を受験できる。2025（令和７）年に栄養士法が改正され、受験前に栄養士免許登録の手続が必要なくなった。

もうひとつは、いったん栄養士免許をとってから、一定期間の実務経験を積むことで国家試験の受験資格が得られる。

ただし、働きながら受験するのは容易ではない。というのも、国家試験の科目は、「社会・環境と健康」「人体の構造と機能及び疾病の成り立ち」「食べ物と健康」「基礎栄養学」「応用栄養学」「栄養教育論」「臨床栄養学」「公衆栄養学」「給食経営管理論」の９科目。すべて筆記試験だが、実習や実験によって体験していなければ答えにくい問題もあり、非常に専門性が高い。そのため栄養士養成課程の既卒者が実務経験後に受験した場合の合格率は10～20％と低くなっている。この影響もあり、受験者全体での合格率は、例年50～60％前後に留まっている。

一方、４年制の管理栄養士養成施設の新卒者は、国家試験の合格率が2026年は79.3％など、80％前後で推移している。これから資格取得をめざす人は、管理栄養士養成課程を選んだほうが良いといえるだろう。実際に、大学など４年制養成施設は以前に比べて増えている。

管理栄養士は学歴が必要な上に国家試験が課せられ、取得への道はなかなか厳しい。業務独占資格（免許の扱い）ではないので単純に比較はできないが、内容的には看護師や臨床検査技師など医療分野の資格と同等の扱いと考えてもいいだろう。それだけ栄養指導という仕事が健康に直接関係する重要な役割として認知されている証だ。