気象予報士と聞くと、誰もがまずテレビのお天気キャスターを連想するだろう。しかし、それだけが気象予報士の仕事ではない。というよりも、単にテレビで天気予報を伝えるだけなら、とくに資格がなくてもできる。

では、気象予報士の本来の仕事とは何か？　それは、気象庁が発表したさまざまな観測データを分析し、それらをどう活用するかを考え、社会のニーズをつかんだ的確な気象情報を発信していくことにある。

気象予報士の資格は、1994（平成6）年、前年の気象業務法の改正にともなって誕生した。以前の法律では、気象予報は基本的に国が行うもので、テレビなどは、気象庁が発表した予報を伝えるだけにとどまっていた。

しかし、社会の情報化が進むにつれて、気象情報の社会的な重要性が増し、利用者側のニーズも多様化してきた。そこで、そうした社会的ニーズに応えられるよう、民間の事業者も独自の気象予報ができるように法改正が行われた。このとき誕生したのが、気象予報士という資格なのだ。

現在、民間の気象情報事業においては、気象の予報は必ず資格をもった気象予報士が行うことと定められている。気象の予想は、ときに防災情報にもつながる重要なものだけに、安易な情報が流れることは避けなければならない。気象予報士は、気象情報全体の質の高さを確保するために生まれた、責任ある職務なのである。

こうして現在では、気象観測と国民全般に向けた基本的な予想は気象庁が行い、個人や企業が求めている気象情報の発信は民間事業者が行う、という分業体制が整っている。気象予報士を専業とする人の多くは、そうした民間の気象サービス会社で、気象の専門家として、気象庁が提供する観測データの解析や、それらをもとにした気象情報の作成に従事している。

テレビ番組のお天気キャスターの場合も、気象予報士資格をもっていれば予報の説得力が増し、独自の分析を示すこともできる。そのため今は気象キャスターのほとんどが有資格者になってきた。天気情報番組のキャスターにとって気象予報士の資格はもはや必須のものと言えるだろう。

生活や産業に密着した情報をニーズに応じて提供する

民間の気象会社では、生活や産業に密着した多様な気象情報を提供している。たとえば、船舶の最適航路の分析、港湾作業や建設作業に必要な一定期間の天候の予報、農作物の生産に必要な気象情報、また観光業やレジャー・外食産業など天候によって客足が左右される業界へのアドバイスなど、その内容はさまざまだ。

情報提供のしかたも、あらかじめ契約した顧客に定期的に情報を提供する方法、イベント開催時など必要に応じて情報を出す場合、一般向けに広く情報を公開する場合など、いろいろある。それぞれのニーズに合わせて気象情報を作成していくのは、気象予報士の腕の見せ所である。

ほかに、台風や強風・豪雨など自然災害が起こった時の防災情報を提供したり、避難訓練の指導をしたり、環境アセスメント等の調査活動を行うなどの分野でも、この資格を生かすことができる。その場合は、自治体などの行政機関と連携しての仕事となるだろう。

さらに、登山やサーフィン、写真撮影などアウトドアでの活動でも、気象予報は重要だ。仕事として気象予報を専業としなくても、こうした分野に生かすために資格を取得する人も多い。

これまで見てきたように、民間気象情報業者の気象情報に対するニーズは、幅広い。観光や行政のほか、たとえばファッションの動向や食品の売れ行きなどにも、気象は大きな影響をおよぼす。環境や福祉などの分野でも、活用が期待されており、今後もニーズが高まっていくのは間違いない、といえるだろう。

現在、民間気象業務で中心となっているのが「局地的な天気予報」である。これは市区町村あるいは観光地などの限定された地区の天気を予想するもの。局地的予報は即時性も重要となるため、インターネットなど新しいメディアも活用されている。そのため、IT関連サービスの企画・開発に気象予報士が携わる例もある。

今後も、気象予報士の資格が必要とされる場はますます拡大するだろう。そこで大切なのが、社会のニーズに応えられる実力と責任感があるかどうかである。資格を本当に仕事に使えるかどうかは実力しだいであり、気象観測の技術も年々進歩している。このため、一般財団法人 気象業務支援センターでは定期的に最新気象技術の講習会などを行っており、資格を取得した後も勉強を続けられるようにしている。

気象予報士になるには、国家試験に合格し、気象庁長官への資格登録を行う。国家試験には学科試験（一般知識・専門知識）と実技試験があり、両方に合格することが必要だ。

受験の制限はいっさいなく、これまでに最年少は小学6年生から、年長では70歳代まで、あらゆる年齢・職業の人が合格している。

とはいえ、決して簡単な試験ではなく、何度もチャレンジした末にやっと合格を勝ち取ったという人が多い。かなりの勉強が必要だ。

学科試験は、気象学、気象技術、気象業務に関連する法令や実務について問うマークシート式の選択問題となっている。気象学は大学の教養課程レベルの知識が問われるが、理科系でなくても合格している人はたくさんいる。問題の難易度よりは、出題範囲の広さが、学科試験の難しさといえるだろう。

実技試験は、実際の気象データを見ながら解答する記述式のテスト。気象概況の説明や局地的な気象の予想のほか、台風など緊急時の対応の仕方なども試験される。

かなり実践的な内容なので、独学で学ぶのは難しく、専門学校や通信講座などで学ぶ人が多い。試験対策の講座ではないが、前述した（一財）気象業務支援センターの講習会を勉強に活用している人もいる。

人気の資格だけに、参考書や試験対策本が多数ある。参考にしよう。