日本では教育や医療、福祉、職場などさまざまな場面で、心理的な問題を抱える人が多い。そんな人々の心の問題に向き合い、支援する専門家を養成するため、｢公認心理師｣という国家資格が誕生した。

公認心理師は、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識と技術をもって活動する。具体的には、「心理に関する支援を要する者の心理状態を観察し、その結果を分析すること」や「相談、助言、指導その他の援助を行うこと」を職務とする。

こうした心理学領域に以前は国家資格がなく、「臨床心理士」など民間の認定資格が、専門家の養成を担ってきた。しかし冒頭のような社会情勢を踏まえ、2015（平成27）年に「公認心理師法」が成立。2018（平成30）年9月に第1回の国家試験が実施された。

民間資格の「臨床心理士」との関係だが、現実の医療現場などでは「臨床心理士」が活躍してきた実績が大きいので、国家資格の「公認心理師」と共存していくと考えられる。どちらの資格も大学院レベルの心理学を修めることが取得の基本条件なので、「公認心理師」「臨床心理士」双方の資格取得条件を満たす大学院が、今後は増えてくるだろう。

国家試験を受けるには、“4年制大学において、定められた公認心理師のカリキュラム科目を履修し、卒業する”ことが大前提とされている。その上で、右上のチャート図のとおり大学院を修了するか、一定の実務経験を経ることで受験資格が得られる。国家試験は細かい変更が続き、2023（令和5）年第6回からは実務経験のみで受験できる措置が終了。大学院修了者が受験の中心となったため、受験者数が減り、合格率は7割以上にあがった。これから心理学系専門職をめざす人は、まずは公認心理師のカリキュラム科目を履修できる心理学系の大学および大学院進学を目標に、進路を考えるとよい。