人間関係や自分自身の生き方などに悩む人たちの相談にのり、悩みの原因を探ったり助言を与えたりして、問題解決に導く相談やカウンセリングの業務には、さまざまな職種がある。

そのなかで臨床心理士は、臨床心理学という体系的な学問を裏付けとして相談業務などを行う“心の専門家”の民間資格だ。1988（昭和63）年から、（公財）日本臨床心理士資格認定協会が、資格認定を行っている。

たとえば、心療内科や精神科などで、医師の診療をサポートするのも臨床心理士の役割。医師が臨床心理士の資格をとり、心の問題を抱えている患者のために、臨床心理学の手法を活用する例も多い。

さらに、学校や教育相談室などの教育分野、保健所や児童相談所、心身障害者福祉センターなどの保健・福祉分野、少年院や刑務所などの司法分野、企業の健康管理センターやハローワークなどの産業分野にも、活動の場を広げてきた。

なかでも教育分野では現在、臨床心理士が果たす役割が非常に大きい。昨今、いじめや不登校など問題を抱える児童生徒が増加していることから、文部科学省は学校におけるスクールカウンセラーの活用に取り組んでいるが、その8割以上（約5,000人）が臨床心理士の有資格者となっている。

2024年現在、認定された臨床心理士総数は43,083人。前述した通り、医療や福祉・教育の現場で、専門家として心の問題に取り組んでいる。

ただし、臨床心理士資格は医師や教員のような「免許」とは異なる（この点は前項の公認心理師も同じ）。心のケアを求める現場のニーズが高い反面、心理専門職の雇用体制はまだまだ整備の途上にある。重要な役割を担う仕事であるだけに、今後、資格の社会的認知と法整備がいっそう高まるよう、期待されている。

この資格を得るには、臨床心理士養成に関する指定大学院において修士（博士前期）課程を修了した後、資格審査試験を受ける。

課程修了後、直近の審査を受験できる第1種指定大学院は全国に148校、実務経験後に受験できる第2種指定大学院は8校、専門職大学院は5校ある（2024年現在）。

なお、資格審査試験に合格し、認定を受けたあとも5年ごとに更新審査を受けなければならない。民間資格ではあるが、心理学系の資格として長い歴史があり、実績が認められているので、今後も国家資格の「公認心理師」とあわせて現場を支えていくことが考えられる。